米投資専門メディア「ザ・モトリーフール（The Motley Fool）」がテスラの株価下落を引き起こした要因を分析し、限られた走行距離と充電所への不便なアクセスにより消費者の関心が減少した結果であると見解を示した。
9日、ザ・モトリーフールの報告によると、テスラ株は2010年のIPO（新規株式公開）以来大幅に上昇した。しかし現在、テスラの株価は2021年末の高値に比べ最大47%下落している。
同メディアはテスラが冷静な現実に直面していると強調した。電気自動車（EV）は価格面では初期の期待ほど実用的ではなく、テスラの株価もこうした否定的な状況を考慮せずに設定されているという。
また、そもそもEVに対する消費者の関心も低下しているとザ・モトリー・フールは主張している。限られた走行距離や不便な充電所へのアクセスなどがその要因として挙げられた。
実際、米自動車協会のデータによると、今年米国のドライバーの63%が近い将来にEVを購入する可能性は低いと回答した。これは昨年の53%より10％ポイント増加した数値である。EVを購入する意向があると答えたドライバーの割合も昨年の23%から今年は18%に5％ポイント減少した。
ザ・モトリーフールは「テスラの株価は歴史的に会社の市場支配力とブランド価格競争力に基づいて決定されてきた」とし、「しかしEVの欠点が明らかになり、同時に企業間の真の競争が始まったことで、いずれも消失しつつある」と指摘した。
ただし、ザ・モトリーフールはEV産業自体については肯定的な見通しを示した。米EV市場の販売量は昨年52%増加しており、国際エネルギー機関も今年米国内のEV販売率が20%増加すると報告している。
ザ・モトリーフールは「EV市場は今後さらに拡大するだろう」とし、「テスラも依然としてEV業界の最高のブランドである」と付け加えた。
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