早産児として生まれた場合、最大で30〜40代まで早期死亡リスクが続くという研究結果が発表された。
昨年12月、米ウェイクフォレスト大学医学部のアスマ・アメド教授が率いる米国・カナダ・豪州の研究チームが、国際学術誌「米国医師会ジャーナル（JAMA）」で研究結果を公表した。
早産児とは妊娠37週未満で生まれた赤ちゃんのことを指す。世界の新生児のうち10%が早産児だ。早産は乳児の死亡主因の一つで、5歳未満の子供の第二の死亡要因でもある。
アメド教授は「大半の早産児は成人するまで生存するが、早期死亡リスクが30年以上続くという証拠が増えている」と述べた。研究チームは1983年から1996年にかけてカナダで生まれた約500万人の出生データを分析。そのうち6.9%が早産児だった。
早産児を2019年まで観察、観察期間は23年から36年に及んだ。研究チームは早産と36歳までの全年齢における死亡リスク増加の関連性を調査。死亡リスクは出生から乳幼児期、特に0〜11カ月、1〜5歳の時期に最も高かった。
アメド教授は「在胎週数が短いほど早期死亡リスクが高く、特に28週未満で生まれた超早産児の死亡リスクが最も高い」と指摘。これは呼吸器、循環器、消化器系の障害、神経系・内分泌系疾患、感染症、がん、先天性異常など多岐にわたる要因によるものだという。さらに「早産は死亡率の重要な危険因子として認識されるべきで、そのリスクは30代、40代まで続く」と強調した。
「新生児期の治療が重要なのはもちろん、これらのリスクを軽減するには長期的な治療と継続的な観察が必要不可欠だ」とし、「特に早産率の高い低中所得国では、さらなる研究が必要である」と付け加えた。
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