世界的に男児よりも女児を好む傾向が広がっているという分析が出された。先進国で女児を好む傾向が顕著になり、発展途上国でも男児を好む傾向が減少しているという。
海外メディア「エコノミスト」は今月9日（現地時間）、「人類史上初めて、“娘を選ぶ親”が世界各地に現れ始めている」とし、「“娘こそ祝福”と考える親が増えている」と報じた。
エコノミストによると、自然な胎児の性比は女児100人に対し男児105人程度だという。同誌は「超音波検査が普及した1980年代から女性胎児の死亡率が急増した」とし、「息子を好む傾向がほぼ消えた現在、胎児の性比は自然な比率に戻りつつある」と分析している。
実際、1980年代は男児の出生が著しく多かったがその後、その差は急激に縮小した。エコノミストの推計によると、1980年代に生まれた女児の数は男児より約5,000万人少なかったが、2000年にはその差が170万人に縮まった。2015年には100万人となり、今年は約20万人にまで急減すると予測されている。
エコノミストは代表的な例として韓国を挙げた。1990年代の韓国では女児100人に対し男児が116人に達し、第3子の場合は200人、第4子では250人を記録するほど性比の歪みが深刻だった。しかし現在の韓国の胎児性比は女児100人に対し男児105.1人と、自然な性比に近い数値を示している。
世界人口1位と2位のインドと中国にも、性比における変化の兆しが見え始めている。中国は2000年代を通じて女児100人に対し男児117人の水準を維持していたが、2023年には111人に低下した。インドも2010年の109人から2023年には107人に減少している。
特にエコノミストは、中絶より体外受精や養子縁組などで性別の選択が可能な状況の中で女児を好む傾向が顕著だと分析している。
実際、アメリカ・ニューヨークのある不妊治療クリニックでは、体外受精で胎児の性別を女児に選択するために最大2万ドル（約289万2,288円）を支払うケースが増えているという。
養子縁組でも女児が好まれる傾向は明らかだ。2010年に発表された研究によると、アメリカの養親は娘を養子にするために最大1万6,000ドル（約231万3,830円）を追加で支払う意思があることが示された。
エコノミストは男児を好む傾向が低下した理由について、「性別に対する認識の変化」、「未婚男性の増加」、「女性蔑視に対する社会的な反省」など様々な要因が複合的に作用していると分析した。そして一部の社会学者は「娘は息子より身体的に育てやすく、老親の扶養可能性も高いため」との見方を示している。