日本で7月の大地震に関する噂が広がる中、香港の航空会社が9月1日から香港と日本の2つの地方都市を結ぶ定期便の運航を当面中止する。2日、聯合ニュースは共同通信を引用し、香港の航空会社「グレーターベイ航空」が香港―米子線、香港―徳島線の運行中止を決定したと報じた。同社は、香港で日本の大地震説が広がり乗客が激減、業績悪化で路線維持が困難になったと説明した。
グレーターベイ航空はすでに香港―徳島線、香港―仙台線を一部減便していた。香港では日本の漫画家、竜樹諒氏の『私が見た未来・完全版』などを根拠に、日本で今年7月に大地震が起きるという噂が広がっている。同社は予言による不安感の拡大で予約が30%急減したと明かした。他の地域の減便も検討中だという。
国内でも「7月大地震」予言が広がる中、専門家らは科学的根拠がないと一線を画している。地震予測の専門家、東海大学・静岡県立大学客員教授の長尾年恭氏は「日本とフィリピンの間の海域には、地震が起きる地質学的条件も火山活動もない」とし、「過去にも大きな地震はなかった」と指摘した。
また、長尾氏は「津波で香港、台湾、フィリピンが陸続きになる」との主張も「科学的に全く根拠がない」と一蹴した。津波は海底の隆起・沈降で発生するため、陸地を押し上げることはないという。南海トラフ巨大地震が起きても、東日本大震災を上回る津波を引き起こす可能性は極めて低いとも付け加えた。
大地震説の影響で、今年5月に日本を訪れた香港人は前年同月比11.2%減し、主要国・地域で唯一5月の訪日者数が減少した。日本でも最近、鹿児島県トカラ列島で小規模地震が相次ぎ、大地震説関連の報道が増加した。ただし、大半のメディアは気象庁や専門家の見解を引用し、大地震説に科学的根拠はなく、現代の科学知識では地震予測は不可能だと伝えている。
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