「韓国、国際孤立へのカウントダウンか」K-POP騒動が引き金となりサムスン不買と歴史問題まで爆発拡大

東南アジア地域を中心に韓国に対する批判的な世論が急速に広がっている。ジャカルタ・ポストの24日の報道によると、最近マレーシアとインドネシアのユーザーを中心に、SNS上で韓国を批判したり不買運動を呼びかけたりする投稿が急速に拡散しているという。

不買運動の対象としてサムスン電子のスマートフォンやOLIVE YOUNGなどが挙げられている。特に東南アジアと兄弟・姉妹という言葉を組み合わせた「SEAbling」というスローガンまで登場した。

対立は先月クアラルンプールで開催された韓国の4人組バンドDAY6の公演で、一部の韓国人ファンが大型望遠レンズカメラを使用して制止される場面がSNSで共有されたことから始まった。

その後SNS上では韓国人ファンのマナー違反を指摘する投稿が相次ぎ、これに対して一部の韓国人ファンが東南アジア人の容姿や経済水準を侮辱する発言をしたことで対立が深まった。東南アジアのネットユーザーは韓国の優越主義的な態度と高い自殺率を挙げて反論し、論争は慰安婦被害者や独立運動家の写真を嘲笑する投稿にまで発展し、歴史問題へと拡大した。

これに関連して、ある旅行関連のコミュニティでは「東南アジアのオンライン上で嫌韓ムードが広がっているようだ」とし、「マレーシアなどへの旅行の際には注意が必要だ」という投稿も見られた。