米誌フォーチュンの創設者ヘンリー・ルース氏が名付けた「アメリカの世紀（American Century）」には独自のサウンドトラックと象徴があった。ラジオから流れるチャック・ベリー、コカ・コーラ、Levi’s、そしてヨーロッパ全域を覆うマールボロの広告看板だ。アメリカ文化は軍事力ではなく「憧れ」で世界を征服した。だが今、オンラインで巨大な亀裂が見え始めている。
「TikTok」を中心にZ世代のクリエイターたちが自らの「中国の時代（Chinese era）」を宣言している。温かい水を飲み、火鍋を食べ、室内でスリッパを履き、中国の大都市が持つダイナミズムに感嘆する。彼らはこれを「チャイナマキシング（Chinamaxxing）」と呼ぶ。もはや単なる冗談ではない。
チャイナマキシングの動画を5分見れば、明確な美学が浮かび上がる。動画はおおむねいくつかの馴染みのあるジャンルに分かれる。まず「ウェルネスと長寿モード」がある。果物入りの温かい水、ハーブティー、カッサ、早寝、穏やかな朝の運動などだ。すべてが穏やかでゆっくりとした暮らしの古い秘訣のように描かれる。
もう一つは「おじさんコア」だ。トレーニングウェア姿で道端にしゃがみ込み、街でビールを飲む中国の高齢者の姿を親しみを込めて模倣する。アメリカ式のハッスル文化への視覚的反論のようだ。
そしてインフラ動画がある。清潔な駅に滑り込む高速鉄道、深圳の夜空を彩るドローンショー、中国の電気自動車、徒歩で回れるコンパクトな都市、ドローンによる食事配達、2ドル（約317円）の麺一杯を非接触決済で買う風景などだ。これらの動画は主にアンビエントやシンセウェーブ音楽をバックに編集される。そして画面の割れたスマホでこれを見るアメリカの通勤者たちに、ある感覚を植え付ける。未来は他の場所で作られているという感覚だ。
テック評論家アフラ・ワン氏は「彼らはアメリカの物理的現実が凍りついている間、中国が都市全体を建設する過程を目撃した」と述べ、「高速鉄道を建設できない国で中国のインフラ動画を見れば、未来が中国のように見えるのは当然だ」と分析した。
「チャイナマキシング」の背後にある数字は厳しい現実を示している。アメリカの公立大学の年間学費が5万〜6万ドル（約790万〜950万円）に達する一方、中国は3,000〜5,000ドル（約47万〜79万円）で済む。成人の半数が医療負債を抱えるアメリカと異なり、中国の補助金制度は年間数百ドル程度だ。
Z世代の平均学生ローンは9万4,000ドル（約1,491万円）に達し、これによる「幻滅経済学（Disillusionomics）」が世代を支配している。一生懸命勉強して学位を取得し就職すれば家を買えるという「アメリカの約束」が嘘と判明した時代に、中国の現代性は彼らが享受できなかったシステムへの代理満足の手段となっている。
スレートのニティシ・パワ氏は、彼らの心理をこう要約した。「アメリカは高速鉄道と国民皆保険が不可能だと言ったが、道の向こうの中国はそれをすべて持っている！今度は私が彼らの家に住もう！」
20世紀のアメリカのソフトパワーの頂点は1989年、ボリス・エリツィン氏がテキサスのスーパーマーケットで棚にあふれる商品に衝撃を受けた瞬間だった。当時、Levi’sのジーンズは単なる服ではなく「体制への反対票」だった。
現在の「チャイナマキシング」はこの構図が正反対に逆転した状況だ。「TikTok」の高速鉄道動画は単なる映像ではなく、アメリカの制度的失敗に対する「反対票」だ。ピュー・リサーチ・センターのデータによれば、34歳未満のアメリカ人は50歳以上よりも中国をはるかに好意的に見ている。パンデミック、政治的分断、住宅費危機を経験し、自国のシステムに失望した世代にとって、中国は機能する都市とインフラという、代替の物語を提供している。
中国当局はこの流行を歓迎し、宣伝に力を入れている。しかしオグルヴィでコンサルティングディレクターを務めるリード・リットマン氏は「この現象が政府主導のプロパガンダである根拠は乏しい」とし、「むしろ国家が介入した瞬間、この流行は急速に冷めるだろう」と警告する。冷戦時代のアメリカのソフトパワーが最も強力だった理由は、それが政府の企画ではなく、「自然発生的な憧れ」だったからだ。
アメリカの世紀は全世界がアメリカ人になりたいという願望の上に築かれた。しかし2020年代の混乱はより根本的で不安な問いを投げかける。アメリカという約束を引き継ぐべき世代が、学生ローンと家賃、崩れかけた駅を見ながら「むしろ他のものになりたい」と決めたなら、その先には何が起こるのか。
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