飲食店の消火器を利用し商業ビル前に起きた火を消した通行人が、飲食店の店主から「消火器代を払え」と要求されたとの驚きの出来事が伝えられた。
現役消防士で作家のペク・ギョン（ペンネーム）氏は今月19日、自身のX（旧ツイッター）を通じて最近消防署に入った一本の電話について投稿した。
彼の投稿によると、消防署に電話したのは商業ビル前で火を消した通行人のA氏だった。A氏はゴミが積まれた電柱の周辺に誰かが投げ捨てたタバコの吸い殻から火が出始めたのを発見し、1階飲食店の消火器を利用し消火活動を行った。A氏の迅速な対応により、消防車が到着する前に鎮火した。
しかし、A氏に返ってきたのは感謝の言葉ではなく「消火器代」の請求だった。A氏は消防署に、本当に消火器代を支払う必要があるのかを確認するために電話をかけたという。
A氏は「本当に払わなければならないのか」、「消火器はどこで買えばいいのか」と尋ねたとし、ペク氏は「私もこのようなケースは初めてだ」としながら、「インターネットでABC消火器を検索すれば出てくる」と案内したそうだ。非常用のABC粉末消火器はネットで約2万ウォン（約1,985円）で購入できる。
ペク氏は「風で火が商業ビルに燃え移る可能性があったのに、店主は使用済みの消火器を惜しんだようだ」と述べ、「善意の行動に対して返ってきたのは感謝ではなく領収書だった」と指摘した。A氏は「二度とこんなことには手を出すまい」と語ったという。ペク氏は「こうして世の中はまた一人の善人を失った」と嘆いた。
ネットユーザーらは「『溺れている人を助けたら荷物を出せ』と言われるようなものだ」、「食事をご馳走しても足りないのに、領収書とは言語道断だ」などと反応した。
アメリカのパデュー大学・薬学部のパク・チウク教授もこの投稿を引用し、「火を消してくれた人に消火器代を請求するとは、どの飲食店なのか教えてほしい。自分の利己的な行動が社会にどれほど有害な影響を及ぼすか知るべきだ」と述べた。
さらに「このような理不尽な要求をする人には絶対に金を払うな。どうしても受け取りたいなら民事訴訟を起こせばいいと話した方がいい。こんなことで訴訟を起こせば社会的に抹殺されるだろうから、絶対に訴訟は起こせないはずだ」と述べ、「店主がどうしても消火器代を受け取りたいなら、建物のオーナーが払うべきだ。おかげで建物が焼失を免れたのだから。なぜ善行をした人がその費用を負担しなければならないのか」と指摘した。
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