
スペインで20代の会社員が早すぎる出勤を理由に解雇されたことが明らかになった。
9日(現地時間)「デイリー・メール」は、スペインの22歳の女性社員が2023年から「定められた出勤時間より早く来ないように」という警告を受けていたと報じた。その社員は出勤時間の午前7時30分よりも40分も早い午前6時45分から7時の間に出勤していたという。
会社側は社員に定められた時間より早く出勤したり業務を開始することが禁止されていると明確に伝達したが、彼女は引き続き早朝に出勤し、することもなく時間を過ごしていた。ある日にはオフィスに到着する前に社内アプリを通じてログインしようとした形跡も確認された。 結局、会社はその社員が指示を繰り返し無視し、会社の運営に協力しなかったと判断し、解雇の決定に至った。 これに対し、社員は不当解雇を主張しアリカンテ裁判所に控訴した。
しかし、裁判所は「問題は過度な時間厳守ではなく、会社の規則を故意に守らなかったことだ」との判断を示し、会社の解雇措置を追認した。 裁判所はその社員が以前にも許可なく会社の中古バッテリーを無断販売していた形跡も指摘し、「不誠実な態度の一部」ととの判断を示した。 この事件はオンラインでも大きな論争を引き起こした。ネットユーザーたちは早く出勤しただけで解雇される可能性があるという事実に驚きを示したが、雇用の専門家たちは「明確な勤怠規則が定められた場合、会社はこれを厳格に施行する権限がある」と指摘した。













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