子供のSNSの使用が注意力低下と注意欠如・多動症（ADHD）の増加に関連する可能性があるという研究結果が公表された。
報道によると、現地時間8日、英「ガーディアン」によれば、スウェーデンのカロリンスカ研究所と米オレゴン健康科学大学の研究チームが、10～14歳の米国の子供約8,300人を長期間追跡した結果、SNSの使用が「注意力欠如症状の増加」と統計的に有意な関連性を示したことが10日に発表された。 この研究は小児科学の学術誌『小児科オープンサイエンス（Pediatrics Open Science）』に近く掲載される予定だ。
研究によると、調査対象の子供は1日平均2.3時間をTV・オンライン動画の視聴に、1.4時間をSNSに、1.5時間をビデオゲームに利用していた。 このうちゲーム・動画の視聴とADHD症状の間には関連性が見られなかった一方、SNSの使用は時間の経過とともに子供の不注意症状を高めることが示された。 ADHDは衝動性、日常的な課題の忘却、集中困難などを特徴とする神経発達障害である。
研究チームはSNSの使用と注意欠如症状の関連性は因果関係がある可能性があると指摘した上で、個別レベルでは影響が小さくても、人口全体の行動変化につながれば公衆衛生に有意な結果をもたらす可能性があるとの見解を表明した。 特にSNS特有のメッセージ・通知などの持続的な刺激が、集中力の維持能力を低下させる要因として指摘された。カロリンスカ研究所のトルケル・クリングバーグ教授は、メッセージが来たかどうか考えるだけでも精神的な散漫さは引き起こされると解説した。 このような効果は社会経済的背景や遺伝的要因に関係なく確認された。
米国の子供のADHD有病率は2003～2007年の9.5%から2020～2022年には11.3%に上昇したことが調査で明らかになっている。 研究チームは子供が利用可能な最低年齢（13歳）以前からSNSに曝露され、年齢が上がるにつれて使用時間が急増する現実も問題として指摘している。 報告書はより厳格な年齢認証と、メディア企業に対する明確なガイドラインの整備が必要であるとした上で、今回の結果が親と政策決定者にとって子供の健全なデジタル消費環境を整えるのに役立つことを期待感を示した。 一方、オーストラリアではこの日から世界初の16歳未満の青少年のSNS利用を全面禁止する規制が開始された。
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