北海道の太平洋沿岸で、超巨大地震とそれに伴う津波が近い将来発生する可能性があるとの研究結果が示された。17世紀に北海道を襲った巨大地震と同規模の地震が再び起きる可能性が高いとの見方が強まっている。
毎日新聞は23日、東北大学や北海道大学などの研究チームがこの研究成果を国際学術誌「Communications Earth & Environment」に14日付で掲載したと報じた。地震発生の可能性が高いのは千島海溝で、ここでは太平洋プレートが陸側のオホーツクプレートの下へ速い速度で沈み込んでおり、これまでにもマグニチュード（M）8～9級の地震や大規模な津波が繰り返し発生してきた。
東北大学の研究チームは、北海道太平洋沿岸では約400年周期で巨大地震が繰り返されてきたと推定している。正確な年代は不明だが、最後の大規模地震は1611年から1637年の間に発生したM約8.8の地震とみられる。当時は津波により、海岸線から内陸約1～4キロまで浸水したと伝えられている。
東北大学、北海道大学、海洋研究開発機構は2019年から2024年にかけ、過去の地震が発生したとされる根室沖の海底に観測装置3基を設置し、地殻変動を測定した。その結果、海溝付近の太平洋プレートと陸側プレートの双方が、西北西方向へ年間約8センチ移動していることが確認された。
研究チームは、17世紀の地震以降にこうした地殻変形が蓄積している場合、太平洋プレートの移動量は20.5～30メートルに達する可能性があると指摘する。17世紀の地震ではプレート境界が約25メートル移動したとみられ、同規模の巨大地震を引き起こすエネルギーが既に蓄積されている可能性があるという。
毎日新聞は、2011年3月の東日本大震災（M9.0）の前にも、宮城県沖の日本海溝付近で同様の「空白域」が確認されていたと伝えた。当時は断層が大きくずれ、巨大津波が発生した。
東北大学の富田文明准教授は同紙に対し、「北海道沿岸では最大約20メートルの非常に大きな津波が想定される」とした上で、「将来必ず巨大地震が発生するというリスクを認識して生活してほしい」と呼びかけた。
北海道と海を隔てて隣接する青森県では、昨年12月9日にM7.5の強い地震が発生している。読売新聞は、政府の地震調査委員会が14日、北海道東部・根室沖で今後30年以内にM7.8～8.5の地震が発生する確率を「80％程度」から「90％程度」へ引き上げたと報じた。委員会は、同海域では平均65年周期で大地震が発生しており、前回から既に50年以上が経過している点を考慮したと説明している。
さらに委員会は、南海トラフ巨大地震の発生確率について「60～90％程度以上」と「20～50％」の2案を維持した。昨年9月には、異なる計算方法で算出された2つの確率を異例として併記した経緯がある。
南海トラフ巨大地震は、静岡県沖から四国南部、九州東部沖にかけて延びる南海トラフで発生するM8～9級の地震を指す。歴史的には100～200年周期で大地震が発生してきたとされる。
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