5月に入って下落傾向を示していた暗号資産リップル（XRP）の市場動向に関して、6月に新たな転換点を迎える可能性が浮上している。
米メディア「The Motley Fool」やUpholdの主任研究員であるマーティン・ヒースボック氏など複数の専門家によると、XRP価格に影響を及ぼすと見られる主要な3つのイベントが挙げられ、来月が転機となる可能性があると予測された。
14日（日本時間）には一時2.60ドル（約372円）を超えていたXRPだが、22日午後の時点では2.40ドル（約344円）台にとどまった。一時的な反発はあったものの、全体的には売り圧力と市場の不透明感が続いている状況だと説明した。
しかし、6月には市場心理を好転させる要因が相次いで予定されており、投資家の注目を集めている。
中でも最も注目されているのが、現物ベースのXRP上場投資信託（ETF）の承認可否である。米証券取引委員会（SEC）は、フランクリン・テンプルトンが提出したETF申請書について、6月17日に判断を下す予定だ。当初は5月中の承認が期待されていたが、SECは審査期限を正式に延長していたと明らかにした。
昨年1月には、ビットコイン（BTC）現物ETFが承認された時にBTC価格が急騰した前例があるが、XRPでも同様の結果が見られるかは不透明である。実際、昨年7月に承認されたイーサリアム（ETH）ETFは、当初は限定的な価格効果しか見られなかった。
現在、XRPに関するETF申請は計7件が有効とされており、年内にそのうち1つが承認される可能性があるとも伝えられている。
次なる重要イベントは、6月17から18日にかけて予定されている米連邦公開市場委員会（FOMC）会合だ。主要経済指標が鈍化や貿易摩擦が深刻化した場合、利下げの可能性も排除できないとの見方がある。一般的に、こうした金融緩和政策はリスク資産への投資意欲を刺激し、XRPを含むアルトコインにプラスの影響を与える可能性がある。
加えて、6月10日から12日までシンガポールで開催される「XRPL APEX」開発者会議も、市場に間接的な影響を与える要素として挙げられる。この会議には、リップル社の主要幹部が参加し、AI統合、クロスチェーン相互運用性、分散型金融（DeFi）、実物資産のトークン化といった多様な技術的テーマが議論される予定だ。過去にも、同会議で発表された技術更新が市場動向に影響を与えた事例もあり、今回のイベント後にXRPへの関心が再燃する可能性もある。
The Motley Foolは、「これら3つのイベントがXRP価格の上昇を必ず促すとは断言できないが、6月にこれらが同時に重なる構造は注目に値する」と分析している。
昨年の米大統領選挙当日には、XRP価格が0.50ドル（約72円）を記録。そのわずか2カ月余りで3.39ドル（約485円）まで急騰した経緯がある。今後の市場環境によっては、これと類似した展開が再現される可能性も否定できない。
また、クラーケン（Kraken）とCFベンチマーク（CF Benchmark）と共同で発行した報告書によると、XRPは機関投資家の間で徐々に成熟した資産として認識されつつある。
リップル社に対するSECの法的対立が緩和された後、XRPへの需要は着実に増加している。
現時点でXRPの1日平均現物取引量は1億5,200万ドル（約217億8,225万8,655円）に達し、クラーケンやLMAX、ビットスタンプ（Bitstamp）など主要取引所で7,480万ドル（約107億1,916万4,127円）の取引が行われている。この数値はイーサリアムの24%、ビットコインの11%に相当する。同時に、CMEグループやビットメックス（BitMEX）、日本のビットフライヤー（BitFlyer）を通じたデリバティブ商品や差金決済取引（CFD）もXRPへのアクセシビリティを高めている。
このように、ETF承認の可否、マクロ経済変数、技術会議の日程が重なる6月はXRPの今後の動向を占う分岐点になるとの見方が強まっている。