ニューヨーク株式市場は、イスラエルとイランの緊張緩和への楽観的な見方が広がったことを背景に上昇した。急騰していた国際原油価格は反落した。
16日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所ではダウ工業株30種平均は前日比317.30ポイント（0.75％）高の4万2,515.09で取引を終えた。
S&P500指数は56.14ポイント（0.94％）高の6,033.11、ハイテク株中心のナスダック総合指数は294.39ポイント（1.52％）高の1万9,701.21でそれぞれ終了した。
ロイター通信によると、イランはドナルド・トランプ米大統領に対し、イスラエルとの停戦および核協議の再開を望む意向を伝えたという。
また、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルも、イランは米国がイスラエル対イランの攻撃に関与しないことを条件に、米国との核協議再開に前向きな姿勢をアラブ諸国当局者に示したと報じた。
個別銘柄では、テスラ（1.17％）やグーグル（1.17％）などの大型ハイテク株が堅調だった。特に、フェイスブックの親会社であるメタ・プラットフォームズは、メッセージアプリの「ワッツアップ」への広告導入を検討しているとの報道を受け、2.9％上昇した。
エヌビディアは1.92％高の144.69ドル（約2万970円）で取引を終えた。これは過去最高値に迫る水準で、同社の最高値は1月6日につけた149ドル（約2万1,595円）だった。
AMDは、証券アナリストによる好評を受けて8.81％急騰した。このほか、インテルが2.98％、マイクロンが3.67％、TSMCが2.17％上昇するなど、主要半導体株が軒並み上昇した。半導体株指数も3％以上上昇して取引を終えた。
USスチールは、トランプ政権が日本製鉄によるUSスチール買収を承認したことを受け、5.1％急騰した。
一方、国際原油価格は下落した。この日、ニューヨーク商品取引所のウェスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）原油7月渡しは、1.21ドル（約175円）（1.66％）安の1バレル=71.77ドル（約1万402円）で取引を終えた。
ロンドンICE先物取引所では、ブレント原油8月渡しも1バレル=73.23ドル（約1万614円）と前日比1.35％下落した。ブレント原油価格は、イスラエルとイランの軍事衝突を受けて13日に7％急騰していた。