アメリカのあるレストランで食事をしていた3人の客が、メニューに書かれた「MKT」という略語を誤解し160ドル（約2万3,495円）の高額な請求書を受け取る出来事があった。
7日（現地時間）のニューヨーク・ポストによると、ノースカロライナ州の海岸沿いにある高級レストランで、3人の客がステーキを注文した。彼らはメニューに記された「MKT」を「割引価格（Marked down）」の略語だと勘違いしていたが、実際には「時価（Market Price）」を意味するものだった。
20歳のアリベラ・メノルド氏とその友人たちは、ビューフォートにあるウォーターフロントの高級レストラン「ムーンレイカーズ」でステーキを注文した。彼女たちはニューヨーク・ストリップステーキ2皿（それぞれ約7,455円相当）とベビーケールのシーザーサラダ（約4,260円）を頼み、料理代だけで合計145ドル（約21,294円）となった。ここにカード手数料3％（約638円）と販売税6.75％（約1,438円）が加算された。
メノルド氏は「最初は20〜30ドルくらいだと思っていた」と語った。
問題の「MKT」は、レストラン業界で時価を意味する略語であり、旬の食材や仕入れ状況によって価格が変動する料理に使われる。典型的な例としては、シーフードや高級ステーキなどがある。つまり、端的に言えば「値段を聞く時点で高すぎるかもしれない」という警告サインのような意味合いを持つこともある。
一方、アメリカのレストランでは「生活賃金手数料（living wage fee）」が「価格爆弾」の一因として議論を呼んだこともある。カリフォルニア州のあるレストラン従業員は、「『生活保障』、『平等な賃金』、『義務的サービス料』という名目で請求される手数料が、実際には従業員に十分に還元されないことが多い」と内部告発していた。
このような手数料制度は、一部の小規模な家族経営のレストランが、経営を維持し従業員の生活を守るために導入しているケースもある。ノースカロライナ州の家族経営レストラン「ルーラ・アンド・サディーズ」は「運営コストの上昇と低収益率、最低賃金の凍結に対応するために生活賃金手数料を導入した」と説明している。この手数料は、メニューや公式ウェブサイト、店内掲示を通じて明確に案内されているとのことだ。
ニューヨーク市消費者・労働者保護局は、レストランにおける価格表示と手数料に関して「料理・飲料の価格以外の追加料金は基本的に課してはならない」と規定している。ただし、「顧客が料理を注文する前に明確な説明があった場合に限り、サービス料を課すことは例外的に認められている」としている。
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