イランがホルムズ海峡を航行中のタンカーなど商船3隻を攻撃したことへの報復として、米国が80以上の標的を狙った大規模空爆を実施した。中東地域の米軍を管轄する米中央軍（CENTCOM）は7日（現地時間）、SNSの「X（旧Twitter）」で「米軍はイランに対する空爆を完了し、80以上の目標を攻撃した」とし、「イランの防空システム、指揮統制網、沿岸のレーダー基地、対艦ミサイル戦力、そして海峡内外にあるイラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）所属の小型艇60隻以上を攻撃し、国際商船に対するイランの能力を弱体化させた」と明らかにした。
さらに「米軍はイランが合意を遵守しない場合、責任を問える態勢を維持している」と付け加えた。米中央軍は先進的な精密誘導兵器でイランの軍事施設と小型艇を攻撃する赤外線および熱画像カメラ映像も公開した。艦対地ミサイルや精密誘導爆弾が使用されたとみられる。
これに対しイラン政府と軍部は、米国が合意を先に違反したと強く反発し、決定的で壊滅的な報復を予告した。実際に、イラン革命防衛隊（IRGC）は米国による大規模空爆を受けた直後、わずか数時間で米軍基地のあるバーレーンとクウェートを攻撃した。IRGCは「今回の侵略に対する初期対応として、IRGC海軍と航空宇宙軍が合同でミサイルおよびドローン（無人機）作戦を実施し、両国内の主要米軍施設85か所を攻撃した」とし、米軍の「MQ-9・リーパー」1機も撃墜したと主張した。
このように両国間の衝突が休戦3週間で再燃した理由は、6～7日にホルムズ海峡を通過中だったカタール、サウジアラビア、リベリア国籍の民間商船3隻がドローンとミサイル攻撃を受けたためだ。米国はこれを明白な休戦協定違反と規定しイランを攻撃した一方、イランは商船攻撃を認めも否定もしない曖昧な立場を取っている。
さらに米国は、イラン産原油に対する制裁免除も白紙に戻す強硬策を取った。米財務省・外国資産管理室（OFAC）はこの日、イラン産原油の生産、引き渡し、販売を許可するために6月21日付で発行した60日間の一般免許を取り消すと発表した。イランは最近、ハメネイ前最高指導者の葬儀を約4カ月を経て執り行い、これを「反米結集」の契機としてきただけに、米国の攻勢にどの程度の強さで対応するかが注目されている。
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