専属契約解除宣言「NewJeans」に今度は所属事務所「ADOR」が専属契約の有効性確認訴訟を提起

日本でも人気の「NewJeans」が11月28日に記者会見を行い、所属事務所「ADOR」に対して「専属契約解除」を一方的に宣言したが、今度は、ADOR側が専属契約の有効性確認訴訟を提起した。

5日、ADORは声明を通じ「当社は今月3日、所属アーティストであるNewJeansとの専属契約が有効に存続していることを法的に明らかにするため、ソウル中央地方裁判所に専属契約有効確認訴訟を提起した」と明らかにした。

さらに「所属アーティストとの間に発生した問題を法的解釈により解決することを望んではいなかったが、専属契約が一方の主張のみで容易に解除することはできないというのを、アーティストはもちろん、関係者の皆様にも理解していただく必要があると判断し、やむを得ず、このような決断を下した」と説明した。

そして「なによりもアーティストと会社間の健全な信頼関係をもとに成長してきたK-POP産業、ひいては韓国の大衆文化産業の根幹を守るための判断を裁判所にはっきりと求めたい」と述べた。

また、ADORは「会社の先行投資は契約期間の間、会社とアーティストがともに成長していくという期待と信頼に基づいて行われており、それらを前提に相互合意の下、締結されるのが専属契約だ」と強調した。

さらに「NewJeansとともに歩んでいくというADORの立場は今も変わらない」とし、「ADORの役職員は対話の機会を何度も切実に求めてきたが、まだアーティストと対話の機会を持てていない。両者の間に生じた不要な誤解を解くため、不断の努力を続けていく」と、NewJeansにメッセージを送った。

一方、NewJeansは緊急記者会見を開き、「改善を求めていた内容がまったく是正されていない」として、ADORとの専属契約解除を宣言した。

会見の中でNewJeansは「29日をもってADORとの専属契約は終了だ」と断固たる姿勢を示した。

また、NewJeansの育ての親と呼ばれるADORのミン・ヒジン前代表も先月20日をもって、ADORの社内取締役を辞任した。