一人暮らしの人は家族と同居している人に比べ、65歳未満で早期に死亡するリスクが大幅に高いことが分かった。韓国と英国の大規模な人口データを基に分析した結果、一人世帯の死亡リスクは、多人世帯よりも有意に高いことが示された。
韓国疾病管理庁·国立保健研究院は2日、こうした研究結果を、米メイヨー·クリニックが発行する医学学術誌「Mayo Clinic Proceedings」に掲載したと発表した。研究は、国立保健研究院の支援を受け、共同研究チームが実施した。
研究チームは、2006年から2021年までの韓国国民健康保険公団のデータ約244万人分と、英国の大規模医療データベース「UKバイオバンク」の約50万人分の資料を用い、一人世帯の健康リスク要因を比較分析した。その結果、一人世帯の全体的な死亡リスクは、多人世帯と比べて韓国では25％、英国では23％高いことが分かった。特に65歳未満の早期死亡リスクは、韓国で35％、英国で43％上昇しており、一人暮らしの期間が5年以上に及ぶ場合、死亡リスクはさらに高まる傾向が確認された。
研究チームは、死亡リスクが高まる背景として、経済的な不安や社会的孤立、うつ症状や孤独感、喫煙や肥満といった不健康な生活習慣を挙げている。このうち、所得水準は死亡リスクの増加に最も大きな影響を及ぼす要因で、全体の約42.3％を占めていた。
一方で、健康的な生活習慣を維持することで、こうしたリスクを大幅に低減できることも確認された。非喫煙、節酒、定期的な運動のすべてを実践している一人世帯では、そうでない一人世帯と比べ、全体の死亡リスクが57％、早期死亡リスクが44％低かった。
研究チームは、「一人世帯においては健康的な生活習慣がもたらす保護効果が、多人世帯に比べてはるかに大きい」と指摘した。その上で、「生活習慣の改善によって、一人暮らしに伴う健康面での不利を相当程度打ち消すことができる」と説明している。
ナム·ジェファン国立保健研究院長は、「一人世帯の増加は世界的な社会変化の流れであり、今回の研究は一人暮らしが健康に及ぼす影響を科学的に明らかにした点で意義が大きい」と述べた。
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