乳幼児期にスクリーンを長時間見る習慣が、その後の学習能力の低下や記憶処理能力の低下と関連する可能性があるとの分析結果が出た。
29日（現地時間）、ニューヨーク・ポストは、フランス国立保健医学研究所（Inserm）とシンガポール国立大学の共同研究チームが、世界保健機関（WHO）と米国小児科学会の支援を受けて行った長期追跡研究の内容を引用し、このように伝えた。
研究チームは、乳児期から小学校低学年までの子ども計502人を継続的に観察した。その結果、生後1年前後の時期にデジタル画面に多く触れていた場合、その後の発達過程でマイナスの影響が最もはっきり表れた。脳の発達が活発な初期段階で、外部刺激が過度に画面中心に限られると、学習や相互作用の経験が減ることと関連していると解釈される。
一方、2〜3歳の時期の画面利用量は、その後の成績との直接的な相関が大きく表れなかったが、学齢期に当たる6歳以降には再び一定の関連性が観察された。研究チームは、成長段階によってデジタル機器への接触が及ぼす影響の出方が変わる可能性があると説明した。
英国でも似た結果が報告されている。英国の「1001 Critical Days」プロジェクトが支援した研究では、生後24か月以前のスクリーン利用が、長期的な健康指標や生活の質にマイナスの影響を与える可能性があると分析された。一部の学術機関は、2歳未満の子どもに意図的にスクリーンを見せることを制限すべきだとの意見を示している。
また、動画やデジタル機器の過度な使用は、神経系への過剰な刺激、睡眠リズムの乱れ、目の疲れ、小児肥満など、さまざまな健康問題と関連する可能性があると専門家は指摘した。
ただし、専門家は、親の育児判断を一律に制限するのではなく、ビデオ通話や教育補助のように必要な場面での限定的な活用は認められると付け加えた。その上で、家庭内で現実的な基準を設け、子どもの発達段階に合ったバランスの取れた使用指針が必要だと強調した。
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