世界の新車4台に1台がEV、新興国が主役に躍り出た2025年

2025年に世界で販売される新車の25パーセント以上が電気自動車（EV）であることが明らかになった。

18日（現地時間）、電気自動車専門メディア「エレクトレック（Electrek）」は、エネルギーシンクタンク「エンバー（Ember）」の分析を引用し、世界の電気自動車市場が新興国を中心に急速に拡大していると報じた。

分析によると、2019年に新車販売に占める電気自動車の割合が10パーセント以上だった国は4か国に過ぎなかったが、2025年には39か国にまで増加している。

特に東南アジア諸国連合（ASEAN）は、今年の世界的な電気自動車導入において重要な役割を果たしている地域と評価された。シンガポールとベトナムの電気自動車販売比率は約40パーセントに達しており、これは英国や欧州連合（EU）の水準を上回る数字である。

インドネシアは今年、電気自動車の販売比率が15パーセントに達し、初めて米国を上回った。タイも20パーセントに達し、2025年第1四半期にはデンマークよりも多くの電気自動車を販売したと集計されている。この流れは、アジア太平洋地域が低い普及率から急速に脱却し、電気自動車への転換を主導する立場に移行していることを示している。

他の地域でも普及が顕著である。ラテンアメリカではウルグアイが占有率27パーセントを記録し、EUとほぼ同水準に達した。メキシコやブラジルも着実な成長を続けており、2022年以降、占有率が3パーセント程度に留まっている日本を上回る可能性が指摘されている。トルコは比率17パーセントを記録し、ベルギーを抜いて欧州で4番目に大きなバッテリー電気自動車（BEV）市場として浮上した。

電気自動車普及の背景には、中国製EVの新興国進出がある。2023年中盤以降、中国のEV輸出の増加分のほとんどは非OECD市場で発生した。ブラジル、メキシコ、アラブ首長国連邦（UAE）、インドネシアは、税制優遇や自国内での製造インセンティブなどの支援政策を導入し、今年、中国のEV輸出先上位10か国に含まれた。

EV導入の拡大に伴い、化石燃料需要への影響も可視化されている。EVは内燃機関車両より約3倍効率的であるため、電力生産において化石燃料依存度が高い国でも、石油使用量を大幅に削減できる。電力が主にクリーンエネルギーで供給されるブラジルでは、BEVの導入により化石燃料需要が約90パーセント減少し、インドネシアでも関連需要がほぼ半減したと分析されている。