韓国のZ世代（18～27歳）の社員10人中8人は、業務中に行き詰まった際、とりあえずAI（人工知能）に助けを求めることが分かった。
これはAI使用に関する韓国の若い社員の認識を示す調査結果である。
サムスン電子は韓国、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの5か国のZ世代社員を対象に、仕事とAIに関する彼らの見解を調査した報告書を最近公開したと聯合ニュースが伝えた。
今回の調査は、合計5048人のアンケートをオンラインで行った。韓国では1021人が参加した。
サムスン電子の報告書によると、業務上の助けが必要な最に、最初に使用する手段としてAIを挙げたZ世代の割合が、韓国が80%であり、アメリカ（56%）、イギリス（59%）、ドイツ（61%）、フランス（55%）を19～25ポイント上回ったという。
AIで業務方法をより良く変えることができるという回答も、韓国では80%に達した。これは回答率が50～60%台にとどまった他の4か国とは対照的であった。
この中でAI関連プログラムが多くてストレスを感じるとの回答は、韓国が75%で最も多かった。イギリスとドイツはそれぞれ63%と62%であった。アメリカ（60%）とフランス（57%）はその後に続いた。
これに関してメディアは「国内のZ世代はAIツールの氾濫に敏感に反応しているが、AIが職場に及ぼす影響についても5か国中最も肯定的であった」と伝えた。
韓国職業能力研究院センター長のキム・サンホ氏は、聯合ニュースに「業務でのAI活用は望ましい流れだが、幻覚（AIが事実でない話をすること）などのエラーに対処できないことや、人との協業能力が低下する懸念もある。AIを使用しながら職場内のコミュニケーションで「ダブルチェック」を促すなど、新しいガイドラインの構築が必要だ」と述べた。
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