先週末に発表された雇用統計が予想以上に堅調だったため、利下げの可能性が急激に低下し、米株式市場はまちまちの動きを見せた。
13日（現地時間）、ニューヨーク市場でダウ平均は0.86%、S&P500は0.16%上昇した。一方、ナスダック総合指数は0.38%下落した。ナスダックが下落したのは、金利引き下げ観測が大幅に後退し、金利に敏感な大型ハイテク株のほとんどが軟調だったためだと説明した。
ダウ平均が上昇したのは、国際原油価格が3%以上急騰し、石油関連株が軒並み上昇したことが要因だと考えられている。ハイテク株が軟調だったのは、先週末に発表された雇用統計が引き続き堅調で、金利引き下げ観測が大幅に後退したためだと指摘されている。
ゴールドマン・サックスは、連邦準備制度理事会（FRB）が3月の利下げを見送り、6月にようやく0.25ポイントの利下げを実施する可能性があると予想した。バンク・オブ・アメリカは、FRBの利下げサイクルは終了し、年内に利上げに転じるとの見方を示した。
これを受け、米国債の指標となる10年物国債利回り（市場金利）は4.8%近くまで上昇し、14カ月ぶりの高水準を記録したと伝えられている。債券利回りの急上昇を受け、金利に敏感なハイテク株は軒並み下落した。アメリカの主要7ハイテク銘柄「マグニフィセント・セブン（M7）」のうち、テスラを除く全銘柄が下落した。
個別銘柄では、電気自動車関連株はテスラが2.17%上昇した以外、軒並み急落した。半導体株もエヌビディアが1.97%下落するなど、大半が下落し、半導体関連のフィラデルフィア半導体指数も0.35%下落して取引を終えた。
一方、アメリカ市場の関心は15日発表予定の消費者物価指数（CPI）に移っている。米当局は14日に生産者物価指数（PPI）、15日にCPIをそれぞれ発表する予定だと明らかにした。
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