最近、新入社員の超短期転職が増加しているとの分析が出た。27日、日本経済新聞（日経）は「最近『タイパ』を重視し、現在の職場を早々に辞める新たな早期転職の形態が若手社員の間で広がっている」と報じた。「タイパ」は、コストパフォーマンスを意味する新語「コスパ」から、コストの代わりに「タイム（Time）」を入れた言葉だ。韓国では「時間対効果」という表現が使われている。
日経は、人材採用・育成支援企業の調査を引用し、「現在の会社でキャリアを積んで成長する機会があるにもかかわらず、早期に諦める『タイパ転職』の事例が出ている」と分析した。若者の間では、同世代と自分を比べて時間を無駄にしているのではないかという焦りや不安を感じ、より適した環境を探す「環境比較パターン」が見られるという。
厚生労働省の発表によると、2021年の新卒入社者の3年以内の転職率が34.9%を記録したという。新卒入社者の3人に1人が3年以内に転職する計算だ。リクルートワークス研究所の「就職白書2025」によれば、「職場選びを安易に決めた」と後悔する新入社員は全体の約40%に上り、「自分にとって重要な職場の基準を知らなかった」という回答も65.8%に達した。
このような「タイパ転職」は、退職してもすぐに他の職場が見つかるという認識が根底にあると推測される。日経によると、今春卒業した新卒者の就職率は98%に達しているという。また、若いほど転職で簡単に給与がアップできるという認識もある。最近、大企業が従来の新卒一括採用から通年採用に転換し、経験者の随時募集など中途採用を行う企業の割合が46.8%となり、過去最高を記録したという。
ただし、「タイパ転職」に対する否定的な反応も出ている。人材紹介会社「エン・ジャパン」の担当者は日経に「最近、顧客企業から『前職の勤続1年未満は紹介しないでほしい』という要望をよく受ける」と述べ、「（彼らの）再転職リスクが高いと判断されているためだ」と明かした。
エン・ジャパンが昨年中途採用を行った300社を対象に調査した結果、63%が「前職の勤続期間が1年未満だと懸念される」と回答したという。同社は日経に「勤続1年未満は転職理由を問わず、長期的な活躍が期待できないという評価が多く、転職時に不利になる可能性がある」とし、「キャリア判断の基準は3年が望ましい」とアドバイスした。
一方、転職者の増加に伴い、会社への退職届提出を代行するサービスも盛況だ。退職代行サービス「モームリ」は、昨年4月から今年2月までの間に東京・品川地域で、計1,814人の新入社員の退職手続きを代行したという。