人工知能（AI）の普及が採用市場の様相を一変させている。生成型AIが新入社員の主な業務だった単純・反復作業を急速に代替し、新卒者がキャリアを積む機会そのものが失われる「参入障壁の上昇」現象が加速している。AIがもたらした業務の自動化と共に、グローバル企業が経験者重視の採用構造を強化しているため、新卒採用の余地が縮小しているとの指摘が出ている。
9日、米ベンチャーキャピタル（VC）のシグナルファイアの調査によると、米国の大手15社のビッグテック企業の2024年度新卒採用は前年比24.8%減少したという。同期間の2～5年の経験者採用は27.2%増加した。企業がAIベースの自動化が可能になった業務をAIに任せ、即戦力となる実務型人材を選好していると解釈される。
シグナルファイアの人材パートナー、ヘザー・ドシャイ氏は「テック企業は今や『潜在能力』よりも『実証済みの成果』を求めている」とし、「新卒者は経験が必要だが、経験を積むには職場が必要という矛盾に陥っている」と指摘した。
生成型AIの普及は、こうした構造変化の主要因とされる。ChatGPT、Google Gemini、Claudeなどの最新AIモデルが資料整理、基礎報告書の作成、議事録作成などリスクは低いが反復性の高い業務を迅速に代替しているためだ。特に企業向け協業ツールに生成型AI機能が標準搭載されることで、企業の新卒採用の根拠が失われつつある。
AIは単純業務の代替レベルを超え、業務効率を急速に向上させている。例えば、OpenAIの「ディープリサーチ」機能は複雑な情報要求にも段階的推論を可能にする「思考の連鎖（CoT）」技法を通じて関連文書を検索・整理し、出典まで明確に提示する。Google Gemini ProやMS Copilotも同様の機能を提供し、専門職の初期キャリア段階の業務を急速に侵食している。
かつて新卒者がキャリアをスタートさせた伝統的な参入経路さえ脅かされている。フィナンシャル・タイムズ（FT）は最近、「マッキンゼー・アンド・カンパニーが18か月間で、全従業員の10%を削減した」と報じ、「生成型AIが新入社員の担当していたリサーチ補助業務を代替し、既存の経験者の生産性を向上させたため」と伝えた。インターンやリサーチアシスタント（RA）といった参入の足がかりが消失しつつある。
この変化は金融、物流、コンテンツなど全産業に波及している。AIはマーケティングコピーの草案作成、契約書の作成、コードのデバッグ、基礎的な調査報告書作成など、多様な事務職の初期業務を迅速に代替している。
企業は教育・適応期間が必要な新卒者よりも、AIツールの使用能力を持つ経験者や若手人材を選好している。あるIT業界の関係者は「企業は今やAIを『使いこなせる人』と『使いこなせない人』を明確に区別する」とし、「新卒者も単なる熱意だけでなく、実践的なスキルセットとAIツール活用能力がなければ採用から取り残される」と語った。
問題は、この変化が新卒採用の縮小を超えて、社会全体の人材育成システムに亀裂をもたらす可能性がある点だ。単に即戦力となる人材のみを採用する構造が固定化すれば、将来の人材プールは自然に縮小せざるを得ないとの指摘がある。企業にとっても中長期的には「即戦力となる人材」の供給基盤を自ら崩壊させることになる。
ある雇用市場の専門家は「新卒者が職場で学びながら能力を高める構造がなければ、結局経験者も供給不足に陥ることになる」とし、「AIは人材を代替するのではなく、『人材育成のための構造』を再設計する手段として活用されるべきだ」と説明した。