イスラエルと対立が続くイランの上空に中国の貨物機が進入し、中国の武器支援の可能性が浮上している。
17日（現地時間）、英紙テレグラフは航空機追跡サイト「フライトレーダー24（Flightradar24）」を引用し、イランに対するイスラエルの大規模空爆開始後、中国から離陸した航空機がイラン領空に3回進入したと報じた。
イスラエルは13日にイランの核施設を奇襲攻撃し、両国間の武力衝突が激化している。空爆作戦が続く中、中東諸国はもちろん、イラン上空を通過するすべての航空便が迂回や運休を余儀なくされ、イラン領空は一時閑散した状態になった。
しかし、フライトレーダー24によると、14日以降、中国から離陸した航空機が3回イラン領空に進入したという。これらの便は最終目的地をルクセンブルクと設定していたが、欧州近郊には到達せず、いずれもイラン付近でレーダーから姿を消した。
これにより、中国がイランに武器を供与しているのではないかとの憶測が広がっている。特に、中国から飛び立った航空機がボーイング747貨物機であり、軍用装備などの軍需品輸送や政府契約用に使用されることが多い点が懸念を深めている。
英エクセター大学で中東・北アフリカ（MENA）と中国の関係を専門にする研究者は「中国がイランを支援する可能性があるため、このような貨物機に注目が集まるのは避けられない」と指摘した。また「イランは中国の主要なエネルギー供給国で、1日最大200万バレルの石油を輸出している。したがって、中国政府がイランを支援し、安定させる方策を探ることは不自然ではない」と述べた。
研究者は「イランの現政権の崩壊は深刻な打撃となり、中東地域に多くの不安定をもたらし、最終的には中国の経済・エネルギーの利益を損なうことになる」とし、「また、イラン側も中国からの支援を期待しているだろう」との見方を示した。
以前、中国は国際社会の反対を押し切ってイランに核兵器開発に転用可能な弾道ミサイルを供与した経緯があり、今回も武器支援の可能性に注目が集まっている。ただし、専門家らは、最近米国と貿易戦争を繰り広げている中国が、紛争初期からイランに軍需品を供与するのは難しいとの見方を示している。
イスラエルのシンクタンク「国家安全保障研究所」の中国・中東専門家、トゥビア・ゲリング氏は「北京がテヘランに防衛物資を公然と送る可能性は現時点では低いが、無視すべきではない。綿密な監視が必要だ」と述べた。