米国がイランの核施設を直接攻撃したことで、再び中東戦争の泥沼に陥る危機に直面している。今回の戦争で米国が地上軍まで投入する事態になれば、戦争は長期化し、米国および世界経済の不確実性は一層高まると予想される。米国は中東でイラクとアフガニスタンの戦争に介入し、いずれも失敗に終わって撤退するという苦い経験がある。同じ轍を踏むのではないかとの指摘が出ている。
米国は21日（現地時間）、フォルドゥ、ナタンズ、エスファハーンなどイランの3か所の核施設を爆撃した。CNNなど主要海外メディアによると、米国のドナルド・トランプ大統領はイランとの核問題を外交的に解決することを望んでいたという。米国が中東戦争に直接介入し、それが長期戦につながった場合、米国と世界経済に与える影響を否定的に判断したためだ。
特にJD.ヴァンス副大統領ら主要人事は、米国がイスラエル・イラン紛争に直接介入すべきではないと主張したとされる。トランプ大統領も19日、ホワイトハウス報道官を通じて「近い将来に起こるかもしれないし、起こらないかもしれないが、イランとの交渉の可能性がかなりあるという事実に基づいて、今後2週間以内に（攻撃に踏み切るかどうか）決定する」と述べた。
しかし、この流れとは正反対に2日後、攻撃に踏み切ったことについては、様々な解釈がなされている。まず、外交的解決に消極的なイランの態度が理由だとする見方がある。また、攻撃を決断した状況でイランを欺くために2週間という時間を持ち出したという解釈もある。結局、どのような場合でもイランの核保有は絶対に容認できないという意思を示したことになる。ただし、トランプ大統領は前日「最も望まないのは地上軍の派兵だ」と述べている。
地上軍派兵は戦争の長期化を意味する。米国は2000年代初頭、9・11テロ後に始まったアフガニスタン戦争とイラク戦争の泥沼に陥った。イラク戦争では、サダム・フセイン前政権を打倒したものの、侵攻の口実となった大量破壊兵器（WMD）は見つからず、権力の空白期に台頭した武装勢力との戦いに苦戦し、2011年に撤退した。アフガニスタン戦争では、20年後の2021年に追われるように撤退した。
中東戦争の拡大に伴い、世界経済の不確実性はさらに高まっている。まず原油価格の急騰が予想される。国際原油価格は12日、イスラエルによるイラン核施設攻撃を受けて中東地域の地政学的リスクを反映し、すでに10%以上急騰している。
イランの報復でホルムズ海峡が封鎖されれば、世界経済はパニック状態に陥る可能性がある。ホルムズ海峡は世界の原油輸送量の20%、ガスの30%以上を占める。フィナンシャル・タイムズ（FT）は同日、欧州のディーゼルおよびジェット燃料価格が15か月ぶりの最高値を記録したと報じた。
エネルギー価格の上昇は米国のインフレを加速させる可能性がある。米連邦準備制度理事会（FRB）は、米トランプ政権の関税政策がインフレを引き起こす可能性があるため、利下げに慎重な姿勢を示している。今回の戦争がFRBの利下げをさらに困難にし、米経済にも影響を与える可能性がある。すでにFRBは18日に発表した経済見通し（SEP）改定で、トランプ政権の関税政策の影響を反映し、今年の米経済成長率を1.7%から1.4%に3か月ぶりに下方修正している。
世界銀行は10日、今年の世界経済成長率を1月の予測から0.4%ポイント下方修正し、2.3%と予測した。さらに中東紛争が拡大すれば、世界経済の成長率はさらに低下する可能性がある。
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