ドナルド・トランプ大統領とウラジーミル・プーチン大統領という二大国の指導者間で一時芽生えていた「ブロマンス」が新たな局面を迎えている。
トランプ大統領のウクライナ停戦圧力にもかかわらず、プーチン大統領は意に介さず攻勢を強化しており、両指導者の長年の親密な関係に亀裂の兆しが見え始めている。
トランプ大統領は14日（現地時間）、ウクライナに防空兵器だけでなく攻撃兵器も大規模に支援すると表明し、これまでの対ロ政策を180度転換した。
米国が直接ウクライナに武器を提供するのではなく、北大西洋条約機構（NATO）が米国製武器を購入しウクライナに提供する形だが、ウクライナへの武器支援に消極的だった従来のトランプ政権の方針を考えると、重大な転換と解釈された。
オンラインメディア「アクシオス」によると、今回の支援規模は約100億ドル（約1兆4,758億4,049万円）に達するという。
トランプ大統領はこれらの武器が即座に戦場に届けられると強調した。
ロシアに対しては関税による威嚇も行った。
ウクライナとの停戦・終戦和解の期限として50日を提示し、この期間内に和解しなければロシアだけでなくロシアと取引する国にも「約100％」の関税を課すとした。
AFP通信は、この日のトランプ大統領の強硬な姿勢が、プーチン大統領に非常に友好的だった過去の態度とは大きく異なると指摘した。
同通信は、10年前にトランプ大統領がプーチン大統領を「強力な指導者」と称賛し、自身に「非常に良いことを話してくれた」人物だと好意的な見方を示していたことを振り返った。
プーチン大統領に対する信頼も強かった。
トランプ政権1期目の2018年、フィンランド・ヘルシンキでの米ロ首脳会談がその代表例だ。当時、米国の情報機関はロシアが2016年の米大統領選に干渉したとの結論を出していたが、トランプ大統領はプーチン大統領との会談直後、大統領選干渉を否定するプーチン大統領を擁護した。
しかし、このような親密な関係は、ウクライナ戦争に関する交渉が依然として膠着状態から脱却できないことで大きく揺らいでいるようだ。
トランプ大統領はウクライナへの武器支援を発表したこの日、ホワイトハウスで「何度も交渉が成立したと思った。家に帰ってもファーストレディに『プーチンと素晴らしい会話をした、これで終わりだ』と言ったが、彼女は『おや、変だわ。ロシアが今（病院の）看護師を爆撃したって…』と言っていた」と、プーチンに対する不満を繰り返し表明した。
ウクライナ戦争を就任初日に終結させると約束したにもかかわらず、その約束を既に果たせていない上、何度もプーチン大統領との直接対話で成果を上げられない状況が積み重なり、トランプ大統領が「交渉の達人」としての自らのイメージが損なわれたことに大きな不満を抱いているとの見方がある。
しかし、トランプ大統領の圧力に対してプーチン大統領がウクライナへの攻勢を緩める可能性は低いとの分析が多い。
特にトランプが「関税戦争」で最大限の圧力をかけた後、交渉を口実に最終的には圧力のレベルを下げる行動を見せたことから、ウクライナ問題についても同様の動きを見せる可能性があるとの予想も出ている。
マーク・モンゴメリー前米海軍少将はAFP通信に「プーチンはトランプ大統領が毎回最大限まで押し込むだろうと予想していたが、最終的にはそうではないことを知った。プーチンは武器でも経済でも耐えられない苦痛を受けない限り（ウクライナへの攻勢を）止めることはないだろう」と語った。
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