孫正義ソフトバンクグループ会長の資産が、人工知能（AI）への集中投資により自己最高額を更新し、387億ドル（約5兆7,186億2,701万8,000円）に膨らんだ。
ブルームバーグ通信は25日（現地時間）、「孫会長氏の資産は今年だけで144%急増した」とし、「孫会長の純資産はブルームバーグ・ビリオネア指数に組み入れられて以来、最高額に達した」と報じた。
ブルームバーグの億万長者指数によると、24日のニューヨーク株式市場終値を反映した孫正義氏の資産は387億ドル（約5兆7,186億2,701万8,000円）で、これは世界54位に相当する。日本国籍者としては、ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正氏（世界36位・478億ドル（約7兆633億1,709万2,000円））に次ぐ2番目の巨額資産である。
孫正義氏に多大な利益をもたらしたのは、やはりAI関連投資である。彼は昨年3月、米国の生成AI「ChatGPT」を開発するOpenAIに75億ドル（約1兆1,082億6,105万円）を投資し、さらに同年中に225億ドル（約3兆3,247億8,315万円）を追加投入する計画を立てている。ブルームバーグによれば、孫正義氏は米国のAI向け半導体大手NVIDIAや、台湾の半導体受託生産大手TSMCなど、AIハードウェア分野にも積極的に投資している。
OpenAIは23日、ドナルド・トランプ米大統領の2期目推進下で進められる「Stargateプロジェクト」の最初のデータセンターを米国テキサス州アビリーンに構築したと発表した。記者会見で、ソフトバンクやOracleなどのプロジェクト協力企業と共に4000億ドル（約59兆1,072億5,600万円）を投資し、新たに5つのデータセンターを米国に建設する計画を明らかにした。
その翌日の24日、ソフトバンクの株価は6%急騰し、孫正義氏は1日で19億5000万ドル（約2,881億4,787万3,000円）の資産を増やした。
孫正義氏は、未来の産業を見抜く卓越した洞察力を持ち、技術革新の重要な転換点ごとに果敢なベンチャー投資を行ってきた。彼の投資姿勢を象徴する例として、1998年には金大中元韓国大統領に超高速インターネット網「ブロードバンド」を提案し、2019年には文在寅前韓国大統領に対してAI産業の育成を強く訴えたことが挙げられる。
2019年7月に韓国を訪れた際、文在寅前大統領から「韓国は今後何に注力すべきか」と問われた孫正義氏は、かつて金大中元大統領に「ブロードバンド」と三度繰り返したのと同じように、「これだけは覚えておいてください。AI、AI、AI」と強調して答えた。
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