『Apple』が「世界最薄のスマートフォン」と大々的に宣伝した新製品iPhone Airが販売不振に陥っていると、米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』が8日（現地時間）報じた。
『WSJ』は消費者調査結果を引用し、米国内でiPhoneの新製品を購入したユーザーのうち、iPhone Airを選んだのは10人に1人にすぎなかったと伝えた。
この見方は、投資銀行『KeyBank Capital Markets』が以前にiPhone Airについて「事実上、消費者需要はない」と評価したのと同じ文脈にある。
ユーザーはカメラ性能、音質、バッテリー持続時間、価格などさまざまな点に不満を訴えている。
実際、iPhone Airはスピーカーが片側にしかなく、カメラレンズも複数搭載されている他のスマートフォンとは異なり、レンズは1つしかない。
『Apple』の元シニアプロダクトマネージャー、ジェイソン・パーディ氏は、iPhone Airを購入したものの、カメラ性能や音質に不満を感じ、1か月も経たずに返品したと『WSJ』に語った。
パーディ氏はAirの手触りは良かったものの、「性能はあまり良くなく、（薄型化のために）あらゆるものを犠牲にしている」と評価した。
関係者によれば、『Apple』は製品発売直後にiPhone Airの生産量を即座に縮小する措置を取ったという。
この販売不振は、『Apple』が同時に発売した他の新製品とは対照的である。
『Apple』の公式サイトでは、iPhone Airは即時購入可能だが、他の新製品は手元に届くまで最大3週間かかる。
米調査会社『Consumer Intelligence Research Partners』によると、米国の第3四半期iPhone購入者の29％がiPhone 17シリーズを選び、前年同期の20％（iPhone 16シリーズ）から大幅に増加したという。
ティム・クックCEOも先月末の四半期決算発表で、「iPhone 17シリーズに対する消費者の反応は想像を超えるものであった」と述べている。
同社パートナーのマイケル・レヴィン氏は、iPhone Airの不振について「『Apple』はこうしたニッチ市場向けスマートフォンを出すたびに必ずしも成功していない」と指摘し、現在生産終了となったiPhone PlusやiPhone miniを例に挙げた。
『IDC』のアナリスト、ナビラ・ポパル氏は「Airは販売量よりもマーケティング面で成功した」とし、「発売時には数年ぶりに大きな話題を呼んだ」とコメントした。
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