中国の若者たち、仕事も夢も失い、35歳で退出
中国の若者問題は予想をはるかに超える速さで深刻に爆発している。毎年大学卒業者が1,000万人を超える国で、今や「卒業証書」は生存手段ではなく、むしろ重荷となった。社会全体に「大学を出なければ人間扱いされない」という風潮が根付いたため、ほとんどの若者が学位競争に飛び込んだが、実際に彼らを受け入れる仕事は消えつつある。
中国の産業構造は急速に自動化が進んだ。製造現場はロボットに置き換わり、プラットフォーム企業は人員を削減した。問題は、この技術進歩が「質の高い仕事」の不足を超え、「仕事自体の消滅」をもたらしたことだ。金融学修士出身者が連日のようにレストラン従業員として就職し、名門大学卒業生が宅配や配達の仕事をする現実はもはや珍しくない。
企業側も冷徹だ。人材が溢れているため、わざわざ経験豊富な社員を維持する理由がない。35歳を超えると退職を迫られるという「35歳退出論」が現実となり、若い世代は「職業寿命10年」という悲劇的な計算で人生を設計している。中国国内ではこの現象を「静かな解雇」と呼ぶが、実質的には構造的な人員整理だ。
さらに、中国特有の極端な勤務文化である「996勤務（朝9時出勤、夜9時退勤、週6日勤務）」が依然として日常化している。1日12時間労働、週72時間勤務が法律のように固定化されているが、賃金は韓国の半分程度だ。若者たちは、バーンアウトと極度の疲弊の中で「働いても生活が変わらない」という冷笑に陥っている。彼らのスローガンは「躺平（タンピン・横たわる）」であり、何もしないという諦めを意味する。
この構造的な疲弊は、結婚と出産問題に直結する。結婚は贅沢となり、子供は負担となる。出生率は日本よりも速く急落し、社会は高齢化の速度で暴走している。中国政府がいくら「家庭を築け」と促しても、若い世代は「家も仕事もないのに何の結婚か」と反問する。
さらに大きな問題は、この人口危機が14億人という規模で起きていることだ。韓国や日本の危機とは次元が異なる。生産年齢人口が急激に減少する一方で、若者層は未来を放棄しており、政府は統制を強化するばかりで解決策を示せていない。「若い中国」が消えゆく速度が技術進歩を上回るという冷酷な評価が出ている理由だ。
中国の青年失業率は、すでに統計から「削除」された。2023年以降、政府は青年層の失業データを全く公表していないからだ。しかし、非公式な推計では20代の失業率が40%を超えるという分析もある。共産党が掲げる「成長と安定」のスローガンは、若者たちにもはや説得力を持たない。
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