日本ソフトバンクグループの孫正義会長は、最近取り沙汰されている「AI（人工知能）バブル論」を正面から否定し、AI産業の爆発的成長の可能性を改めて強調した。
『Newsis』の報道によると1日（現地時間）、『Business Insider Japan』や『日本経済新聞（日経）』などは、孫会長はこの日東京で開催された国際金融会議「フューチャー・インベストメント・イニシアチブ（FII）」アジアフォーラムで、今後10年間にAIが創出する付加価値が世界国内総生産（GDP）の10％にあたる約20兆ドル（約3,108兆1,190億2,852万6,316円）に達すると予測した。
孫会長は続けて「10年間で10兆ドル（約1,554兆691億7,472万7,106円）を投資しても半年で回収できる市場だ」とし「このような状況でどこにバブルがあるのか」と反問した。さらに「AIがバブルかと尋ねる人は愚かだ」とし「フィジカルAIが導く成長速度はすでに常識を超えている」と強調した。最近、ソフトバンクが保有していたNVIDIA株を全量売却したことについて、市場の一部では「AI高値論」が提起されたが、孫会長は「OpenAIと次世代AIインフラ投資のための資金を調達するためにやむを得ず売却した」と釈明した。彼はさらに「NVIDIAのジェンスン・フアン氏を尊敬している。資金が無限であったならば、たった1株も売却しなかっただろう」と述べた。
孫会長はまた、日本政府と産業界の対応速度にも懸念を示した。彼は「汎用人工知能（AGI）の到来を阻むものは何もない」とし「しかし日本はあまりにも保守的で、動きが遅すぎる。最も懸念される国が日本だ」と指摘した。続けて「日本よ、目を覚ませ」と演説を締めくくった。
一方ソフトバンクは、OpenAIに225億ドル（約3兆4,966億5,564万3,136円）を追加投資する予定であり、投資完了時の総投資額は347億ドル（約5兆3,926億2,003万6,303円）、持分比率は11％に達する見込みだ。 超大型データセンター構築を目指す「Stargate Project」プロジェクトとArm基盤サーバー用半導体開発にも大規模な資金を投入していることが知られている。
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