エヌビディアのジェンスン・フアンCEOが5日（現地時間）、既存のブラックウェル半導体と比べて4倍以上の効率を備えた新たなAI向け半導体ベラ・ルービンを、年末にも投入する方針を明らかにしたとニューヨーク・タイムズ（NYT）が報じた。
Newsisの報道によると、エヌビディアはベラ・ルービン半導体を約3年かけて開発してきたという。フアンCEOは昨年3月にも新半導体の開発について紹介していた。
フアンCEOは米ラスベガスで開催されたCESで、ルービン半導体の生産はすでに始まっており、マイクロソフトやアマゾンといった顧客企業に対し今年後半に提供する予定だと明らかにした。
ベラ・ルービンはブラックウェルの4分の1の数量でAIの学習を可能にするとされる。さらに、チャットボットなどAI製品に情報を提供するためのコストを従来の10分の1程度に抑えられる可能性があるという。ケーブル数を削減するよう再設計されたスーパーコンピューターにより、データセンターへの設置もより迅速になると説明された。
ベラ・ルービンのこうした性能が想定通り実現すれば、データセンターにおける膨大な電力需要を抑制できるほか、企業がより低コストでAIを開発できる環境が整うとみられている。
フアンCEOは「これこそがAIを次の段階へと引き上げる方法であり、データセンターをよりエネルギー効率的かつコスト効率的に構築するやり方だ」と強調した。
「ルービン」という名称は暗黒物質研究で画期的な成果を挙げた天文学者ベラ・ルービンにちなんで付けられたという。
ルービン半導体はAI分野におけるエヌビディアの支配的地位を維持するうえで重要な役割を担うとみられている。市場の9割以上を占める同社のAI向け半導体は、1個あたり約3万ドル（約469万4,093円）で販売され、売上高の約4分の3が利益に相当するとされる。
過去3年間でエヌビディアの事業は急成長を見せている。エヌビディアは昨年11月に発表した四半期純利益は319億ドル（約4兆9,910億8,138万8,403円）に達し、1年前比で65％、2年前比では245％の増加となった。エヌビディアは今年末までに約5,000億ドル（約78兆2,348億8,325万7,150円）の売上高を見込んでいる。
一方で、AI半導体をめぐる競争は一段と激化している。これを受け、フアンCEOはロボット工学や自動運転分野などへの進出を進めるなど事業の多角化を図ってきた。
この日、フアンCEOはエヌビディアが自動運転車の開発を可能にする新たなAIソフトウエア「アルファマヨ」を開発したことも明らかにした。
エヌビディアは2020年からメルセデス・ベンツと共同でテスラに匹敵する水準の自動運転車の開発を進めており、今年上半期にも欧州と米国で披露する予定だという。フアンCEOは自動運転技術の開発は約8年前に始まり、現在は1,000人を超える人員がこのプロジェクトに携わっていると説明した。
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