イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は18日（現地時間）、南部サウスパース・ガス田などのエネルギーインフラへの攻撃について、米国・イスラエル側によるものだとして強く非難する声明を出した。
ペゼシュキアン大統領は、イラン南部サウスパース・ガス田の一部が爆撃を受けた後、「X（旧ツイッター）」への投稿で、そのような攻撃的行動は情勢をさらに悪化させるだけだと指摘した。そのうえで、取り返しのつかない結果を招き、世界をのみ込む惨事につながりかねないと警告した。
同日、イランのモハンマド・バーゲル・ガリバフ国会議長も「X」で今回の攻撃を強く非難し、敵側にとっては自殺行為に等しいと主張した。さらに、目には目をという論理の下で、今後は新たな段階の戦闘が始まるだろうとけん制した。
これに先立ち18日、イラン国営IRNA通信をはじめとする国内メディアは、南部サウスパース沖の天然ガス採掘施設が爆撃を受けたと報じた。イスラエルの複数メディアも、匿名情報筋の話として、攻撃はイスラエル空軍によるものだと伝えた。
一方、米国のドナルド・トランプ大統領は、サウスパース・ガス田への攻撃はイスラエルが行ったもので、米国は関与していないとの認識を示した。米軍が加担していないことを示唆した形だ。
イスラエルと米国は2月28日、イランのテヘランなど複数の都市に大規模攻撃を加えた。これにより、最高指導者だったアリ・ハメネイ師のほか、数十人の軍司令官や多数の民間人が死亡し、中東情勢は急速に緊迫した。
これに対しイランは、イスラエル国内と中東地域の米軍資産を標的に、ミサイルや無人機による報復攻撃を続けてきた。
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