米国がイラン戦争の行方を左右する重要な要因として浮上したホルムズ海峡の封鎖を解除するために上陸作戦を検討しているとの見方が出る中、中国の軍事専門家らがそれに伴う危険性を分析し、イランはこのような作戦を歓迎する可能性があるとの予測を示した。
ドナルド・トランプ米大統領がイランとの交渉が進行中であるとし、発電所に対する攻撃を5日間延期すると発表したが、イラン側は交渉説を否定し、米国の時間稼ぎだと主張している。
米軍が日本に駐留する第31海兵遠征部隊と共に、本土に駐留している3,000人規模の第82空挺師団内の1個の旅団戦闘団を上陸作戦に投入する可能性があるとの観測が出ている。
第31海兵遠征部隊の2,200人余りが搭載された強襲揚陸艦トリポリとドック型輸送揚陸艦のサンディエゴとニューオーリンズがアメリカ中央軍（CENTCOM）作戦区域に進入する時期は、トランプ大統領が発電所空爆を「5日延期」と宣言した23日から5日後の27日頃とみられている。
第82空挺師団の即応部隊は、大統領の命令から18時間以内に世界のどこにでも展開できるとされている。
これらの部隊が上陸作戦を行う場合、米軍が13日以降に軍事施設を破壊したハールク島やホルムズ海峡の島や沿岸地域が主な戦場になる見通しだ。
米国がイランとの核交渉過程でも空母艦隊などの部隊を集結させた後に突然空爆に出たように、今回の「5日延期」も部隊集結に必要な時間稼ぎだというのがイランの主張だ。
香港のサウス・チャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）は23日、米国のイラン地上作戦の可能性はイランを制約することができるが、ホルムズ海峡が再開される見込みは「非常に不確実だ」という中国の軍事分析家らの見解を報じた。
中国の軍事分析家らは、地上作戦は大きな人的被害を招く恐れがあると警告し、イランが接近戦をむしろ望む可能性も指摘した。
米NBCニュースは21日、米軍がイランの港やペルシャ湾の小さな島々に部隊を派遣し、船舶輸送に対する脅威を緩和して海峡の通行を再開する方法を構想していると報じた。
ロイター通信は、トランプ政権が検討していた他の作戦にはハールク島に地上軍を派遣することや、イラン沿岸に米軍を配置することが含まれていたと報じた。
北京に本部を置くシンクタンク「南海戦略態勢感知計画」のトップである胡波氏は、「イランが沿岸に保有する強力な火力を考慮すると、海峡周辺の島や沿岸を占拠しても、海峡を開放できるかは極めて不透明だ」と分析した。
胡波氏は「この作戦では多くの米軍の死傷者が出る可能性が高い」と警告した。
胡波氏は「ホルムズ海峡に配置されたイランの沿岸砲台やミサイル陣地、そして小型船舶からの脅威を受けることになる」と予測した。
胡波氏はただし「ハールク島の占拠は海峡再開に直結しないが、同島はイランの石油輸出の90％を担っており、譲歩を迫る圧力にはなり得るだろう」と述べた。
空軍出身の軍事分析家フー・チェンシャオ氏は「ペルシャ湾の島々の占拠やイラン沿岸への部隊展開は相当な危険を伴う」と述べた。
胡波氏は「ハールク島はイラン本土からわずか数十キロメートルの距離にあり、ロケットや砲撃の射程内にある」とし、「イランの攻撃に耐えられるかどうかを評価する必要がある」と語った。
彼は「島の占拠や沿岸上陸はいずれもリスクが高く、イランは近距離での反撃機会を得られるため、こうしたシナリオを歓迎する可能性がある」と述べた。
米軍が島々を占拠するには、イランが海峡に配置したとされる機雷も除去しなければならない。
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