米国は、イランを標的とした軍事作戦に無人自爆ドローンボートを投入した。米国が自律航行型の無人水上艦を実戦で運用していると公式に認めたのは今回が初めてだ。これまで空中戦を中心に展開されてきた両国間の無人機戦が海上へと拡大し、中東海域をめぐる緊張は新たな局面を迎えている。
26日（現地時間）ロイターの報道によると、米国防総省はイランに対する軍事作戦の一環として、海上巡視および攻撃任務に無人ドローン高速艇を配備したという。このドローンボートは、米防衛産業企業BlackSea Technologiesが製造したグローバル自律偵察艦（GARC）で、主に海上監視や目標へ突入する自爆攻撃に使用される。
中東地域を管轄する米海軍第5艦隊が運用しているこの艦艇は、今回の作戦期間中にすでに450時間以上、2,200海里（約4,000キロ）以上を航行し任務を遂行した。米海軍はこれまで数年にわたり自律型無人艦隊の構築を進めてきたが、技術的欠陥や衝突事故といった運用上の問題を完全には克服できていなかった。
しかし、実戦データの蓄積により、海軍戦力の無人化戦略は安定段階に入りつつあるとの評価が出ている。米中央軍の報道官であるティム・ホーキンス氏はロイターに対し、「米軍は中東地域でGARCを含む無人水上艦戦力を継続的に活用している」とし、「特にこのプラットフォームは、当該海域で発生する状況認識の向上に寄与している」と述べた。
専門家らは、米軍が先進的な海上ドローンを投入した背景について、イランが展開する非対称的な海上戦力への対抗措置だと分析している。強力な空軍力でイラン本土を攻撃する一方、海上では小型無人艦による緻密な監視網と即応打撃体制を構築し、中東海域の主導権を完全に掌握するというのが米国防総省の構想である。
これまでイランは、安価な商用部品を組み合わせた小型ドローン艇を漁船に偽装し、民間商船を脅かしてきた。米ハドソン研究所のジャン・カサポール上級研究員は、「米国とイスラエルの攻勢でイランの武器発射能力はかなり失われたが、イランはロシアなどから標的データを受け取り、少数の攻撃だけで世界的な波及を引き起こす莫大な被害を与えている」と評価した。
今回の軍事行動を指揮するドナルド・トランプ米大統領は、イラン政権を崩壊させるという強硬姿勢を繰り返し示している。この日トランプ大統領は声明で、「戦闘作戦は現在全力で続いており、我々のすべての目標を達成するまで続く」と述べ、「我々は非常に強力な目標を持っている」と強調した。
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