今後しばらくの間、G2国家となる運命の中国は最近、中東戦争の仲介者の役割を自任する行動を通じて、グローバル覇権国家である米国の牙城に挑戦する行動を積極的に見せている。様々な状況に照らし合わせると、実に絶妙なタイミングを捉えた上でかなり健闘していると分析されている。
実際にそうなのかは、中東戦争の開戦初期、米国を刺激しないため沈黙に近い慎重論を展開していた行動が明らかに変化した事実からよく分かる。これまでいつ距離を置いて事態を観望していたのかと思うほど、パキスタンと手を組んで積極的に仲介者としての姿勢を見せている。国際的な反応も得られると思われる。
北京の外交筋が1日に伝えたところによると、中国の王毅外相は前日、北京でパキスタンのイスハーク・ダール外相と行った会談を通じて「湾岸・中東地域の平和と安定回復に向けた5項目のイニシアチブ」を発表したという。内容は敵対行動の即時中止、平和会談の早期開始、非軍事目標の安全保障、航路の安全保障、国連憲章の優先的な地位保障などを促すものとなっている。
かなり説得力のある内容だと言える。中国が決意して文書を準備したと見るべきだろう。少し厳しく言えば、これまでの沈黙は決定的な一撃を引き出すための息継ぎだったとも言える。これについて匿名を要求した北京の国際問題評論家のP氏は「中国が中東戦争の仲介に消極的だったとは言えない。これまでG2国家としての声も積極的に上げていた。その中で適切な時が来た。だから当初より声を高めることができた」とし、沈黙を守っていたが積極的に出てくるような姿勢を見せたことには理由があったと分析した。
中国の習近平国家主席が親中傾向の台湾の最大野党・国民党の鄭麗文党首を7日から12日まで招待することにした最近の決定も、中国がG1米国の牙城と権威に挑戦しようとする行動と一定のつながりがあると言える。現在、台湾の与党である民主進歩党（民進党）は台湾独立を党綱としている。だから「敵の敵は味方」ということわざがあるように、米国の微妙な支持を受けている。中国の脅威に備えるために昨年末、米国製の武器及び装備購入のために1兆2,500億台湾ドル（約6兆2,200億円）規模の莫大な国防予算を編成したため、好感も買っている。
一方、国民党は異なる。「一つの中国」を国是にするため、米国としては大いに気が進まない相手だ。中国がこの国民党の党首を招待して対話を持つと、米国の機嫌を損ねる可能性がある。国民党が米国を喜ばせた民進党の国防予算編成に水を差している現実を思い出せば、確かにそうだと言える。どう見ても中国が国民党を利用する「以夷制夷」戦略で米国に不意打ちを食らわせたと言っても過言ではない。
欧州議会の議員代表団が3月31日、8年ぶりに訪中し、4月2日まで日程を続ける事実も、似たような文脈で見ることができる。欧州連合（EU）をはじめとする西側各国が中東戦争に失望した結果、米国より中国が合理的でグローバルリーダー国家として適しているという認識を最近持ち始めたならば、確かにそうだと断言できる。5月14日から15日に行われる両国の首脳会談を前に、中国が意図的に米国の地位に挑戦しながら波状的な外交攻勢を展開しているという話が出ているのは、現状を見れば何ら不思議ではない。
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