ドナルド・トランプ米大統領による対イラン攻撃の示唆を受け、イラン軍は徹底抗戦の姿勢を示した。
イラン国営IRIB放送などによると、イラン軍を統合指揮するハタム・アル・アンビヤ中央司令部のエブラヒム・ゾルファガリ報道官は2日（現地時間）、声明で「相手が後悔し、降伏するまで」戦争を続けると述べたという。さらに、今後の対応は現在よりも強力かつ破壊的なものになると警告した。
ゾルファガリ報道官は「イランの軍事力に関する敵（米国とイスラエル）の情報は不完全だ。敵は我々の広範で戦略的な能力を把握していない」と述べた。また「イランの主要な戦略軍需物資の生産は、敵が決して把握することも到達することもできない秘匿された場所で行われている」と主張した。
今回の戦争に参戦したイエメンのフーシ派は、湾岸諸国がイラン攻撃に加担した場合、紅海の戦略的要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖に踏み切る可能性があると警告した。フーシ派のモハメド・マンスール広報副大臣はアル・モニターのインタビューで「イランやレバノンへの攻撃が拡大する、あるいは一部の湾岸諸国が米国やイスラエルを支援して軍事介入する場合、これを実行する可能性がある」と述べた。
侵略の再発防止を条件に終戦を受け入れる可能性を示していたイランは、トランプ大統領の強硬な発言に対し強硬姿勢で対抗する構えを見せている。イランのマスウード・ペゼシュキヤーン大統領は前日、米国民に向けた公開書簡で「対立の道を進み続けることは、かつてないほど大きな代償を伴い、無意味なことだ」として、「攻撃の中断」を訴えた。
一方、イランのタスニム通信は同日、イスラム革命防衛隊（IRGC）がイスラエルと米国を標的とした報復作戦の一環として、中東にある米国関連の鉄鋼およびアルミニウム工場を攻撃したと報じた。革命防衛隊は「真実の約束第4段階90次作戦」とし、域内の関連企業を打撃したと明らかにした。
ただし、イランが言及した「米国施設」は米国単独の所有ではなく、サウジアラビアのラス・アル＝カイルやアラブ首長国連邦（UAE）、バーレーンなどとの合弁による製錬施設であり、米国の資本や技術が投入された施設である可能性が高いとみられている。
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