仮想通貨ビットコイン（BTC）の価格が12日（日本時間）に1万5,000ドル（約221万円）を突破し、強気相場を継続している。
米中貿易協議の進展を受け、世界の投資家のリスク選好姿勢が強まった。これを背景に、ビットコインは1週間で11％超の上昇率を記録し、4月末以来の最高値を更新した。
特に、先日スイス・ジュネーブで開催された米中貿易首脳会談後、両国政府が貿易赤字の縮小と対立緩和に向けて合意に達したとの報道を受け、市場には楽観的なムードが広がった。
こうした流れはビットコインだけでなく、イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）といった主要暗号資産にも波及し、全体的な上昇基調を後押ししている。
現在、市場の主導権は握っているのは依然としてビットコインであり、時価総額シェアは61.9％に達した。これは、ビットコインがマクロ経済リスクに最も敏感に反応する代表的な資産であることを示している。
機関投資家からの資金流入も、価格上昇の要因となった。ブラックロックとフィデリティが運用する現物ビットコインETFは、直近3営業日で2億6,100万ドル（約386億1,998万円）の純流入を記録。中でもブラックロックの「IBIT」とフィデリティの「FBTC」が全体の流入の大半を占めている。
こうした市場環境の中、ベテランアナリストのピーター・ブラント氏による強気予測にも現実味が増している。
コインゲイプなどによると、ブラント氏は先日1日（米国時間）、ビットコインが今年9月までに15万ドル（約2,219万円）に到達する可能性があるとの見方を改めて示した。
ブラント氏は2017年と2021年のビットコイン高値を正確に予測した実績を持つ。今回の予測も、伝統的なテクニカル分析に基づいた「メガフォンパターン」の突破を根拠としていると説明した。
ブラント氏の予測に注目が集まる理由の一つは、オンチェーンデータの動向だ。市場分析会社サンティメントによると、5日時点で4,903万BTC／日（移動量×非アクティブ期間）だった「エイジ・コンシュームド（Age Consumed）」が11日には251万BTC／日まで急減したという。
この指標は長期間動かなかったビットコインがどれだけ取引されたかを示すもので、数値が低いほど長期保有者が売却していないことを意味する。
これは長期投資家が依然として保有を継続しており、価格上昇を見込んでいる可能性が高いといえる。供給圧力が低下するほど価格上昇の余地が生まれ、これがブラント氏の15万ドル予測を裏付ける根拠となっている。
また、機関投資家の継続的な資金流入やマクロ経済環境も、強気の見通しを後押ししている。米国の現物ビットコインETFには、4月20日以降だけで20億ドル（約2,958億5,046万円）を超える純流入があり、テキサス州やワイオミング州など一部の州では、ビットコインを準備資産として認める法案が可決された。
このように、制度面・技術面・需給面の各要素が好条件として重なり合う中で、ビットコインが今年第3四半期中に15万ドルに到達する可能性は、現実的な目標として浮上している。
一方で、短期的な調整の可能性も指摘しつつ、主要指標や需給動向は引き続き上昇基調を維持していると分析している。ブラント氏が強調する11万ドル（約1,627万円）を突破できるかどうかが、今後の相場の方向性を占う重要な分岐点になるとの見方を示した。