人工知能（AI）ブームを追い風に上昇を続けるビッグテック株について、1999年のドットコムバブルを上回る規模のバブルが形成されているとの警告が出ている。ドットコムバブルとは、IT関連企業の将来性に対する過度な楽観論を背景に株価が異常に高騰した後、急落した投機的なバブル現象を指す。
5月31日（現地時間）のエコノミック・タイムズによると、インド発のソフトウェア大手Zoho Corporationの共同創業者スリダー・ベンブ氏は、先月30日にX（旧Twitter）へ投稿し、NVIDIA、Apple、Alphabet（Google）、Microsoft、Meta、Micronなど主要テクノロジー企業の時価総額が、実際の業績に比べて過大評価されていると主張した。
ベンブ氏はその根拠として、企業価値を年間売上高で割った株価売上高倍率（PSR＝Price-to-Sales Ratio）を挙げた。PSRは企業の時価総額を年間売上高で割った指標で、売上高に対して市場がどの程度の評価を与えているかを示す。数値が高いほど、売上高に対する市場の期待が大きいことを意味する。ベンブ氏によると、NVIDIAのPSRは約20倍に達しており、Apple、Alphabet、Microsoftは10～11倍程度となっている。Metaは約7.5倍、Micronは約19倍で評価されている。
同氏は、2000年代初頭のドットコムバブル崩壊後にスコット・マクネリ元サン・マイクロシステムズ最高経営責任者（CEO）が残した発言にも言及した。
当時マクネリ氏は、「売上高の10倍で評価される企業に投資し、10年以内に投資額を回収するには、その企業が10年間にわたり売上高の100％を投資家へ還元し続けなければならない」と述べた。ベンブ氏はこれを引き合いに、「現在は1999年当時を上回る、前例のないバブルだ」と指摘した。
こうした警告にもかかわらず、ビッグテック株は依然として堅調に推移している。特に半導体・ソフトウェア関連企業は、AIが産業全体の生産性や成長力を大幅に押し上げるとの期待を背景に投資家の資金を呼び込んでいる。NVIDIAは5月、時価総額が5兆ドル（約798兆6,000億円）を突破した。また、1日に投資分析プラットフォーム「TradingView」がまとめたデータによると、NVIDIA、Alphabet、Apple、Microsoft、Amazonなどのビッグテック企業が世界の企業時価総額ランキングの上位を占めた。
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