ロシア最大級の製油所がウクライナ軍のドローン攻撃を受け、主要施設の稼働を停止したと海外メディアが報じた。
ウクライナの『キーウ・インディペンデント』や『RBCウクライナ』は15日（現地時間）、ロイター通信を引用し、レニングラード州のキリシ製油所が攻撃後に石油処理量を大幅に削減したと伝えた。工場全体の生産量の40％を担う主要設備が停止し、復旧には約1カ月かかる見通しだという。
『キーウ・ポスト』によれば、ウクライナ軍のドローン2機が工場の蒸留塔に衝突して爆発し、溶鉱炉や燃料の貯蔵・処理施設が損傷を受けたとみられる。ロシア当局は被害を免れた設備の稼働を約20％引き上げ、全体の生産量を従来の75％水準に維持する方針を示している。
ウクライナ軍は14日、サンクトペテルブルクの南東約100kmに位置するキリシ製油所を攻撃したと発表した。ロシア全土に発射されたドローン80～90機のうち、少なくとも3機が同製油所に到達したとされる。
レニングラード州のアレクサンドル・ドロズデンコ知事は当時、「キリシ上空でドローン3機が墜落し、火災は鎮圧された」と説明したが、被害の詳細については言及を避けた。その後、主要施設が被弾したとの報道が相次いでいる。
一方、ドナルド・トランプ米大統領が各国に対しロシア産エネルギーの即時輸入停止を呼びかける中、ウクライナ軍はロシアの石油施設に攻撃の重点を置いている。
『キーウ・インディペンデント』は「ウクライナ軍は過去1年間、ロシアの石油設備に対する攻撃で稼働停止を強制し、全国的な燃料不足を深刻化させてきた」と報道。また「キーウは、戦争資金と燃料を供給するロシア製油所を正当な標的と見なしている」と伝えた。
さらにウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領も14日、「最も効果的かつ迅速な制裁は、ロシアの製油所やターミナル、石油貯蔵庫で発生する火災だ」と強調。「我々はロシアの石油産業を大きく制約しており、それが戦争を制限している」と述べた。
欧州の『ユーロニュース』は「ロシアは依然として世界第2位の石油輸出国だが、季節的な需要増とウクライナの継続的なドローン攻撃により、ここ数週間でガソリン不足が悪化している」と指摘。「一部のガソリンスタンドでは供給が枯渇し、運転者が長蛇の列を作っている」と伝えた。
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