教育水準が低いほど、極端な選択をする可能性が大きく高まるという研究結果が明らかになった。最近、韓国の高麗大学医学部予防医学教室のキ・ミョン教授チームが実施した研究によると、30～44歳の男性で最終学歴が小学校卒業以下の人は、大学卒業以上の人と比べて自殺を選択する確率が6.1～13倍高いことが明らかになった。
具体的には、小学校卒業以下の男性グループにおける人口10万人あたりの自殺率は、2015年には288.2人、2020年には251.4人に達した。これは、韓国における平均的な自殺者数27.3人の約10倍に相当し、さらには世界で最も高い自殺率を記録したカナダの極北ヌナブト準州をも上回る2倍以上の数字だ。研究チームは、特に教育水準の低い層で自殺の確率が著しく高くなることを結論として報告した。
キ教授は、社会経済的格差が精神的な苦痛と自殺を引き起こす重要な要因だと強調し、自殺問題を単なる個人の精神的な問題として捉えるのではなく、社会全体の問題として認識する必要があると述べた。「自殺予防のための政策は、貧困や住宅詐欺などの社会的危機と精神的健康問題を統合的に取り扱う必要がある」と指摘し、「社会的弱者に配慮したアプローチが格差を縮小し、社会全体の安全網を強化する」とアドバイスした。
さらに「最近、韓国では『国民心の投資支援事業』などを通じて心理的支援を拡充しているが、効果的な自殺予防のためには社会的な問題に関連する行政的支援をさらに強化する必要がある」と述べ、「社会的弱者の立場から、彼らが尊重され、配慮されていると実感できるようになることが不可欠だ」と付け加えた。この研究結果は、社会医学分野の国際的な学術誌「Social Science & Medicine」2024年12月号に掲載された。
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