前の入居者が自殺した事実を知らずに新居に引っ越した新婚夫婦が、家主に契約解除を求めたものの拒否されたという話が伝えられた。
19日、JTBCの番組『事件班長』によると、夫Aさんは「最近、新婚生活を始めてから悪夢や金縛りに悩まされていた」と語った。また、「どれだけボイラーを強くつけても家の寒気が消えず、鳥肌が立つほどだった。妻はお香のような匂いを感じると言っていた」と続けた。
Aさん自身も、夜中にトイレに行こうとしてソファの上に黒い影を見たことがあったが、結婚3か月目の新婚生活でストレスによる錯覚だと思っていた。しかし、最近になって階下の住民と話をする中で、この家に隠された秘密について偶然知ることになった。
Aさん夫妻は、誤配達された宅配便を階下の住民に届ける際、「その家に住んでいて大丈夫か？」と尋ねられた。
Aさんが「最近、よく夜眠れない。この家に何か問題があるのか？」と聞くと、しばらく迷っていた住民は、Aさん夫妻が引っ越してくる前に前の住人が自殺し、警察が出動するなどして近所が騒然となったことを明かした。
住民は「その事件の後、誰もいないはずの上の階から夜中にドンドンと音がして、怖くなって家を手放すことにした。最近は別の場所で暮らしている」と語った。
Aさんは「家主は一部の修繕だけしてすぐに新しい入居者を探し、それが私たち夫婦だった。だから近所の人たちが私たちを『肝が据わっている』と噂していたんだ。私たちは何も知らなかった。不動産業者も家主も誰も教えてくれなかった」と憤った。
結局、Aさんが家主である80代の男性に電話し、事情を尋ねたところ、家主は「韓国全国どこに行っても、人が死ななかった家なんてあるか？」と言い放ち、「契約満了までは絶対に保証金は返さない」と突っぱねた。
Aさんは「最近も妻と一緒に寝ていると、二人同時に金縛りに遭って飛び起きた。恐怖で急いで荷物をまとめ、家を飛び出した」と話した。さらに「妻は妊娠中で、チムジルバン（韓国の大衆浴場）を転々とし、今は月極のワンルームで暮らしている」と明かした。
Aさんは「家主が前の入居者の死を隠していたことを詐欺罪で訴えることはできるのか？」と弁護士に相談した。
これに対し、弁護士のヤン・ジヨル氏は「法律上、家主が前の入居者の死亡を告知する義務はない」としつつ、「刑事処罰の対象になるかは疑問だが、民事的には契約時に告知すべき重要な情報とみなされる可能性がある。したがって、契約解除に伴う一定の損害賠償は受けられるかもしれない」と指摘した。
また、弁護士のパク・ジフン氏は「刑事処罰は難しく、詐欺とみなすのも難しい。契約の錯誤による取り消しも厳しいだろう。しかし、このような事情は事前に知らせるのが道理ではないか」と述べた。
一方、ニュース1によると、2006年に類似の事件に関する大法院（韓国最高裁）の判例では、家主にはこのような事情を入居者に知らせる義務があるとの判断が示されている。
当時、大法院は「オフィステル（韓国の小規模マンション）で殺人事件が発生したという事実は、信義誠実の原則に基づき、不動産契約を締結する際に必ず事前告知すべき重要な事項であり、これを知らされなかった入居者は契約の取り消しや解除を求めることができる」と判示した。
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