大阪・関西万博で、韓国を代表する麦芽炭酸飲料「マッコル」の販売が中止される事態が発生した。製造元が世界平和統一家庭連合（旧統一教会）系列の企業であることが理由だ。
15日（現地時間）の産経新聞によると、先月14日に開幕した大阪万博会場内の韓国製品販売ブースにおいて、マッコルの販売が全面的に中止された。この問題は、SNS上で統一教会関連企業の製品が販売されているという写真が拡散され、問題視されるようになったことで波紋を呼んだ。日本国際博覧会協会は直ちに事実確認に乗り出し、東京に本社を置く韓国食品の輸入・流通業者は自主的に販売を中止した。協会側は「当該業者はマッコルの製造元が統一教会系列であることを認識していなかった」と説明している。
マッコルは、統一教会系列の飲料企業「イルファ」が1982年に発売した製品だ。現在、アメリカ、日本、ロシア、オーストラリア、南アフリカなど世界各国に輸出されており、昨年末時点で累計販売数64億缶を記録したグローバル飲料ブランドとなっている。産経新聞はマッコルについて、「熱狂的なファンがいる一方で、独特な味から『世界一まずいコーラ』という異名もある」と伝えている。1980年代には日本でも広く販売され、歌手チョー・ヨンピル（趙容弼）が出演するCMが放送された時期もあったが、缶破裂事故をきっかけに、現在では一部の韓国系スーパーでのみ限定的に流通していると付け加えた。
統一教会は1954年に韓国で設立され、1964年から日本で宗教法人として活動してきた。しかし、信者に高額な献金を強要したり、「霊的物品」と称して物品を強制的に販売したりするなどの問題が続いていた。特に2022年の安倍晋三元首相銃撃事件以降、批判が激化した。犯行に関与した人物が「母親が統一教会に巨額の寄付をしたため家庭が崩壊した」と明かし、日本社会に大きな衝撃を与えたためだ。
東京地方裁判所は今年3月、文部科学省による家庭連合の解散命令請求を認め、宗教法人法に基づいて解散を命じた。裁判所は、献金による被害者が少なくとも1500人を超え、被害総額も204億円に達すると判断した。家庭連合側の法律代理人である徳永信一弁護士は、今回のマッコル販売中止について「外国製品まで排除するのは過剰反応であり、ヘイト的な表現とも言える」と述べ、「日本人は社会的偏見の恐ろしさについて冷静に考える必要がある」と強調した。
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