ズーム会議中に下半身を露出し、解雇された男性が不当解雇を訴えたが敗訴した。
19日（現地時間）英国「デイリー・メール」などによると、英国金融監督庁傘下の金融サービス補償制度でデジタルプロダクションマネージャーとして勤務していた男性A氏は、昨年5月8日のズーム会議中に下半身を露出し、同僚や外部スタッフに身体を見せてしまう事故を起こした。
当時英国はチャールズ3世国王の戴冠式で祝日であり、A氏はマイクロソフトTeamsを通じて外部業者とビデオ会議に参加していた。会議中にノートパソコンのケーブルを整理しようと立ち上がった際、A氏の下半身がカメラにそのまま映し出され、これに同僚らが問題を提起し社内調査が開始された。
A氏は調査で「普段自宅では服を着ないことが多い」と述べ、「祝日であり、カメラの角度も床を向いていた。事故に過ぎず謝罪したい」弁明した。しかし会社は「明らかに不適切な行為で、再発防止を保証できない」として解雇を決定した。
A氏はその後、不当解雇と人種差別を主張し提訴した。彼は自分がオーストラリア・英国との二重国籍のインド系であることに言及し、「休日にも熱心に働く人物という偏見があった」と主張した。
しかし裁判所はこれを受け入れなかった。
裁判所は「当日の勤務は自発的だった」とし、「たとえ強制だったとしても、服を脱いだ状態で会議に参加したことは正当化できない」としてA氏の主張をすべて棄却した。
また、A氏は当初「性器が露出した」と認めていたが、後になって「肌色の下着を着用していた」と証言を変え、信憑性を失った。
判決文で裁判官は「下半身に何も着用しないという決定自体が不適切であり、そのような状態で露出しないよう格別な注意を払うべきだった」と指摘した。
この事件は、リモートワーク時代に求められる職場の倫理基準と服装規定を改めて喚起している。
これに先立ち2020年10月には、米CNNの法律アナリストでニューヨーカー誌の上級ライターだったジェフリー・トゥービンが、ズーム会議中のわいせつ行為で解雇された。
ニューヨーカー誌とWNYCラジオの合同会議中、トゥービンはカメラがオフになったと勘違いし、自慰行為を行い、その場面が会議参加者にそのまま露出された。
ある参加者は驚愕してその場を離れ、別の参加者は席から飛び上がった。結局トゥービンは、ニューヨーカー誌での27年のキャリアを終え解雇され、CNNでの活動も中止した。
彼は「愚かで恥ずべき過ちだった」とし、「カメラがオフだと思っていた。妻や家族、同僚に心からお詫びする」と述べた。
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