28日（現地時間）、海外メディア「PhoneArena」は、アメリカの市場調査機関「CIRP」の報告書を引用し、サムスン電子のGalaxyシリーズとAppleのiPhoneのロイヤル顧客の所得範囲を調査した結果について報じた。
CIRPは、Appleとサムスン電子のロイヤル顧客を区別するため、2025年第1四半期にアメリカのスマートフォンユーザーを対象にアンケート調査を実施した。CIRPはロイヤル顧客を、Appleまたはサムスン電子のスマートフォンを使用し、再び同じブランドのスマートフォンに買い替えた人と定義した。
調査結果によると、iPhoneの忠実な顧客は比較的に高所得層と低所得層に多く、中間所得層はGalaxyを使用している可能性が高いことが分かった。
Galaxyのロイヤル顧客の約75%が年収2万5,000ドル（約360万3,119円）以上15万ドル（約2,161万8,715円）未満の中間所得層であったのに対し、iPhoneユーザーは約67%だった。CIRPは、サムスン電子が人気の中級スマートフォンのラインナップを持っているためだと分析した。
年収15万ドル以上の最上位の所得層では、iPhoneのロイヤル顧客が全体の約9%を占め、Galaxyのロイヤル顧客は約6%だった。年収2万5,000ドル未満の低所得層では、iPhoneのロイヤル顧客の割合が24%、Galaxyのロイヤル顧客の割合は19%だった。
多くの人々は、Appleが高価なスマートフォンを販売しているため、iPhone購入者が高所得層に属すると予想している。しかしCIRPは、住宅費やその他の生活費を負担する必要のない若いユーザーがiPhoneモデルを多く購入しているため、iPhoneのロイヤル顧客の中に低所得層が多いと説明した。
PhoneArenaは、アメリカのドナルド・トランプ大統領がアメリカ国外の地域で生産されたスマートフォンに対し25%の関税を課すと表明しているため、Appleとサムスン電子のロイヤル顧客は今年、価格上昇の可能性に直面していると伝えた。
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