日本はトイレットペーパー騒動、韓国はごみ袋買いだめ…「オイルショックでトイレに行けなくなる？」
中東戦争が長期化の様相を見せる中、世界各地でいわゆる「生活必需品不足」への懸念が広がっている。韓国では指定ごみ袋の品切れが相次ぎ、日本ではトイレットペーパーの買いだめが再び見られている。
日本の製紙業界は供給に問題はないとの立場を示し沈静化に努めているが、消費者による買いだめの動きはなかなか収まらない様子だ。
日本経済新聞によると、日経POSデータ分析の結果、日本のトイレットペーパーの売上は3月16日から22日までの1週間で前年同期比38％増加したという。前週の3月9日から15日には増加率が59％に達し、過去2年間で週次ベースの最高水準を記録した。
日本メディアは、中東情勢の緊張の高まりを受け、一部の消費者が1970年代の「オイルショック」を想起し、買いだめに走ったとみている。
実際、日本では危機のたびにトイレットペーパー不足が繰り返されてきた。1973年の第一次オイルショックをはじめ、2011年の東日本大震災、2020年の新型コロナウイルス感染拡大初期にも同様の現象が見られた。ただし専門家は、実際の供給不足よりも消費者の不安心理による過剰購入が主な原因だと分析している。
米メディアのフォーチュンは、この現象について「買いだめは取り付け騒ぎ（バンクラン）に似た状況になる」とし、「SNSで拡散した不安が全国的な買いだめにつながる」と指摘した。
こうした動きは日本に限ったものではない。韓国でも、ビニールの原材料であるナフサの供給不安が指摘される中、指定ごみ袋などビニール製品の需要が急増している。
政府と流通業界は現在、在庫は十分との立場を示しているが、一部のコンビニエンスストアやスーパーでは指定ごみ袋が品切れとなる事例が出ている。
これについて、金星煥（キム・ソンファン）気候エネルギー環境相は「指定ごみ袋の在庫は十分であり、価格引き上げの計画もない」と明らかにした。また「地方自治体の半数以上が6か月以上の在庫を確保しており、再生原料を活用すれば1年以上の供給にも問題がない」と説明した。
また、李在明（イ・ジェミョン）大統領も閣議で「全般的に在庫と原料は十分だ」としたうえで、「一部地域での需給問題は自治体間の協力によって解決できる」と強調した。
政府は最悪の事態に備え、一般ごみ袋の使用を認めるなど追加対策も準備している。
専門家は、現在の状況は実際の供給不足というよりも不安心理による「買いだめ現象」に近いとし、過度な購入を控える必要があると呼びかけている。
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