日本でスポーツが次第に「庶民の娯楽」ではなく「富裕層の特権」になりつつあるとの懸念が広がっている
日本経済新聞が4日に引用した三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの資料によると、昨年のスポーツ観戦チケットの平均価格は4,527円で、10年前より44%上昇している。今年3月に東京で開催されたMLB（米メジャーリーグ）開幕戦のチケットは、最も安い外野席で5,500円、一部の内野席は15万円にも上った。このようにスポーツ観戦が「贅沢化」する中、試合を直接観戦した経験のある10代の割合も減少している。笹川スポーツ財団によると、2023年時点で12～19歳の青少年のうち、過去1年間にスポーツを直接観戦した割合は30.5%で、2011年より10％以上低下したという。
スポーツ観戦だけでなく、「直接楽しむ」スポーツの費用も上昇している。総務省の小売物価統計によると、昨年の東京の水泳教室の月平均レッスン料は9,079円で、10年前より約2,000円上昇したという。公益社団法人チャンス・フォー・チルドレンが2022年に小学生の子を持つ保護者約2,100人を対象に実施した調査によると、年収300万円未満の家庭の子どもの63.5%がスポーツ教室やクラブ活動に週に一度も参加していないとのことだ。これは年収600万円以上の家庭より20％以上高い数値だ。筑波大学の清水紀宏教授は「経済的余裕のある家庭だけがスポーツに投資できるようになり、（貧富の）格差が拡大している」と指摘している。