
自動販売機の設置台数が世界屈指とされる日本において、主要メーカーが厳しい経営環境に直面している。
3月5日の「読売新聞」などの報道によると、自販機大手ダイドーグループホールディングス(GHD)は前日に発表した2026年1月期連結決算(2025年2月~2026年1月)において、最終損益が303億円の赤字になったと明らかにした。前期の38億円の黒字から急転し、最終赤字は3年ぶり、赤字規模は過去最大を記録した。
ダイドーグループHDは日本全国で約27万台の自販機を運営している。しかし、相次ぐ物価上昇を背景に消費者の節約志向が強まり、ディスカウントストア等の小売店に比べて割高な自販機飲料の買い控えが進んだ。さらに、コンビニのカウンターコーヒーとの競争激化に加え、コーヒー豆などの原材料価格やエネルギーコストの上昇が収益を大きく圧迫した。
これを受け、同社は収益性の低い自販機約2万台を段階的に撤去する方針だ。今後は、中古自販機の再利用による投資抑制やサプライチェーンの改善を通じたコスト削減を図るほか、人気炭酸飲料のラインナップ拡充などで立て直しを進めるとしている。
ダイドーグループHDの高松富也社長は記者会見において、「自販機事業を取り巻く困難な環境が予想以上の速さで進行している」と述べ、危機感を示した。日本の都市風景の一部となっている自販機ビジネスは、今まさに構造的な変革を迫られている。













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