本州北東部でマグニチュード7.7の強い地震が発生した後、近隣海域でマグニチュード8に迫る大規模地震が続く可能性が取り沙汰され、緊張が高まっている。
22日付の日経によると、20日に地震が起きた三陸海域は、およそ30年周期で大きな地震を繰り返してきた地域とされる。これまで地層内部に蓄積されてきた弾性エネルギーが、再び放出される可能性も指摘されている。
青森、岩手、宮城の3県に面する三陸沖は、陸側プレートと海洋プレートがぶつかり合う境界域に位置する。強い圧力が蓄積した後に解放されれば大地震につながるおそれがあり、海底で起きる地震は大津波を伴う可能性も否定できない。
この地域では、1994年のマグニチュード7.6の地震以降、約30年間にわたって大きな地震が発生しておらず、専門家の間では、いわゆる「地震空白期」にエネルギーがたまっていた可能性へ注目が集まっている。
東北大学の日野亮太教授は、1968年に三陸沖で発生した十勝沖地震（マグニチュード7.9）と今回の地震との関連を注視すべきだと指摘した。当時は青森県八戸市に最大2.95メートルの津波が押し寄せ、52人が死亡し、330人が負傷する被害が生じた。
日野教授は、昨年末から三陸沖で相次いだ地震と今回の震源が、1968年の十勝沖地震の震源域に近接している点にも触れ、大地震の発生を前提にした防災対策が必要だと求めている。
地震調査委員会の小原一成委員長も、1968年や1994年と同程度、あるいはそれを上回る規模の地震が起きる可能性があると警告した。東京科学大学の中島淳一教授も、同じ場所で地震が発生した場合には、マグニチュード7台半ばの地震が起きる可能性は十分にあるとの見方を示した。
政府は、今回の地震が「北海道・三陸沖後発地震注意情報」の発表基準に当たるとみて、27日まで北東部の7道県の住民に大規模地震への備えを求めている。後発地震注意情報は、平常時よりも大きな地震が発生する可能性が高いと判断された場合に発表される。
統計上、三陸海域で巨大地震が発生する確率は平常時で約0.1％にとどまるが、マグニチュード7以上の地震が起きた後、1週間以内にマグニチュード8級の地震が続いて発生する確率は約1％まで上昇すると分析される。
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