東京などの大都市で、浴槽なしでシャワーのみ可能な「浴槽レス」住宅が人気を集めている。浴槽に浸かる習慣のない若い世代を中心に、掃除の手間や空間効率を重視した新しいライフスタイルが広がりつつある。
読売新聞の12日付報道によると、シノケンプロデュースが供給している12㎡の小型アパート「AVAND」は、浴槽とバルコニーがないのが特徴だ。東京23区の主要駅周辺を中心に約1万戸が供給され、入居率は98%に達している。2021年に東京で一人暮らしを始めた30代男性は「面倒なことはできるだけ減らしたかった」と、浴槽のないアパートを選んだ理由を語った。
浴槽を撤去してシャワーユニットを設置する事例が増加している。伊藤忠都市開発が供給している「クレヴィア両国国技館通り」では、30㎡前後の浴槽レスタイプが早期に完売した。黒い壁面とオーバーヘッドシャワーなど、高級感を演出した設計が特徴だ。
リフォームの需要も伸びている。住宅設備販売のミラタップはシャワーと壁・床がセットになったシャワーブースを、LIXILは折りたたみ型布製浴槽「バストープ」をシャワールームとセットで販売している。価格は60万5,000円からだ。余った浴室スペースを収納や洗濯機置き場に転用する例も増えており、浴槽の有無をオプションとする住宅商品や浴室カスタマイズサービスも登場している。
入浴を面倒に感じる人が増えている。ある市場調査会社によると、「入浴が面倒だ」と答えた回答者は36%に達し、特に20〜30代では40%を超えたという。若い世代を中心に広がっている、時間とコストを節約できるシャワーの習慣が、日本の伝統文化ともいえる入浴に変化を及ぼしている。入浴したい時は近くの銭湯を利用する人もいるという。専門家は「この傾向は高齢化と単身世帯の増加と相まって続いていく可能性があり、浴槽のない住宅が新たな標準になりつつある」と分析している。
高齢者の浴室事故防止や介護負担軽減の観点からも、浴槽のないシャワールームが注目を集めている。国土交通省傘下の研究所は2021〜2023年にこのテーマで実証研究を行った。このような傾向は大阪、名古屋、福岡など他の大都市にも広がっている。不動産業界は、管理が容易な浴室が今後の住宅設計基準に影響を与えると見ている。