衝撃的な社員処罰方法が物議
あるエネルギー企業が、販売実績が基準に達しなかった社員に対して、裸体写真の撮影を強要するという極めて非人道的な処罰を課し、大きな波紋を呼んでいる。
今月3日、香港のサウス・チャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）は、大阪に本社を置くエネルギー企業における衝撃的な職場いじめの実態を報じた。
報道によると、この会社は1999年に設立され、電気・省エネ機器の販売・設置を主力事業とし、全国に9支店を展開しているという。
この企業の非倫理的な慣行は、元従業員5名が今年3月、言語的・身体的いじめを理由に訴訟を起こしたことで明るみに出た。
裁判で元従業員らは「販売成績の悪い社員は裸体写真の撮影を強要され、社長がその写真を他の社員に配布した」と証言した。
さらに「上司が社員の身体の主要部位を掴むなど、屈辱的な方法で処罰した」という衝撃的な主張も出された。
彼らの証言によると、社内では過度な残業強要や暴言が日常的に行われ、ある支店長は単に社内の飲み会を欠席したという理由だけで、役員から平手打ちを受けるという屈辱を味わったという。
この企業はこれらの容疑を全面否定し、「いじめは断じて容認できない」という原則的な立場を示すとともに、「偏向した見方に基づく事実誤認がある」と反論している。
この事件が報道されると、ネット上では批判の声が殺到した。あるネットユーザーは「信じられない。これは職場いじめをはるかに超えている」と怒りを露わにした。
皮肉にも、この会社は以前、破格の高給での採用広告で話題を呼んだことがある。昨年の営業部門の平均年収は1,427万円に達し、営業社員の57.1%が年収1,000万円以上を得ていたとされる。
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