今年の夏、地球の自転速度が加速し、1日の長さが短くなったことが明らかになった。日常生活では感じにくいものの、科学者などが注視しているという。
米CNNは21日（現地時間）、国際地球回転・基準系事業 (IERS)と米海軍天文台が「Time and Date」から収集したデータに基づき、今月10日の1日の長さが24時間から1.36ミリ秒（1秒の1000分の1）短縮し、今年最短の日になったと報じた。さらに、8月5日には24時間から1.25ミリ秒短くなると予測されている。
1日の長さは、地球が自転軸を1回転するのに要する時間で、平均して24時間、または86,400秒だ。しかし、実際には月の引力、大気の季節変動、地球内部の液体状態など、様々な要因によって自転の周期はわずかに不規則になる。そのため、86,400秒をわずかに上回ったり下回ったりするが、数ミリ秒程度のずれは日常生活に大きな影響を及ぼすことはない。
ただし、こうした微小なずれは長期的にはコンピューター、衛星、通信システムに影響を与える可能性がある。1955年以降、科学界は原子時計を導入し、極小の時間変動まで追跡してきたが、一部の専門家はこの1日の短縮が将来的に深刻な問題に発展する可能性があると指摘している。
例えば、1999年から2000への移行時にコンピュータシステムが年月日を正しく認識できなくなり、2000年を1900年に誤認識する可能性があるとされた「Y2K問題」のような状況が再び起こる恐れがあるとされている。当時、現代文明の機能停止を招く可能性があると警告され、社会に大きな衝撃を与えた。
本来、IERSは1972年、地球の自転速度が原子時計に比べて遅すぎるとして、うるう秒の導入を決定した。これにより、1970年代には計9回のうるう秒が追加されたが、地球の自転速度が加速したため、2017年以降はうるう秒が一度も追加されていない。その結果、2022年に国際度量衡総会（CGPM）は、2035年にうるう秒を廃止することを決定した。
CNNによると、もし地球の自転速度が今後も加速し続けるなら、24時間から1秒を引いた「負のうるう秒」が導入される可能性もあるという。これまで「負のうるう秒」が導入された例はないが、2035年にそのような事態が発生する確率は約40%に達すると推定された。
現時点では、地球の自転速度増加の原因は明確には解明されていない。人間の活動や地震などが地球の自転に影響を与えた可能性がある。例えば、2011年に日本を襲った地震は、1日を1.8マイクロ秒（100万分の1秒）短縮させたとされている。一方、地球温暖化による氷河の融解水の影響で、2000年以降の100年間で1日の長さが1.3ミリ秒増加したとの分析もある。
モスクワ国立大学の天文学者レオニード・ゾトフ氏は、科学専門メディア『ライブ・サイエンス（Live Science）』に対し、「誰もこのような事態を予想していなかった。この加速現象の原因はまだ解明されていない」と述べ、さらに「ほとんどの科学者は、この現象が地球内部の何かに起因していると考えている」と明かした。
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